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死人に 口なし

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 さて本日は、左近尉の

電波がさく裂する。 ( それほどでもない (@_@;)  )

 

 

つまり陰謀論を、ひさびさに考察してみる。

 

 

ボストン・マラソンの爆破テロ事件は、アメリカのある筋の当局の、自作自演だった。

犯人とされた兄弟は、まったくの濡れ衣で、実際の爆破犯は『黒い何とやら』とかの、戦争屋だった。

 

 

これは、左近尉の創作デンパではなくて、アメリカのマイナーなマスコミ、と言おうかミニコミよりも、もうちょっと大きなていどの報道から、最近盛んに発信されている。

 

世界同時多発テロの 9.11の犯人を左近尉は、ブッシュ・ジュニアを裏から操作している、米穀軍産だと認識している。ロンドン地下鉄の爆破事件も、英国に拠点がある同類の組織がやったのだろう。そして今回のボストン・マラソン爆殺テロ事件も、同類の犯行なのだろう。大手マスコミはアッチ側で、マイナーな報道とかネットなどでは、真実を報道しようとしている。ところが真実は、神のみぞ知る。これは真犯人しか知らないことで、もしあの兄弟がダミーの生贄ならば、真実は闇の中。米国の捜査機関とか報道のある部分を操作できる、そうとう大きな組織が裏にあると考えねばならない。アメリカやイギリスなどの経済は空洞化してしまった。それで日本経済が、質的においてアメリカの工業経済力を追い抜いてしまった。人々は知らぬことだが、日本のミサイル体系がアメリカのを使わないで、独自のシステム体系を整備しはじめたのが、ちょうどこの頃であった。日本のミサイルは当たるが、アメリカのそれは信頼性がない。自動車とか情報通信・処理の情報に生で密着している人々は、この現実がリアルに実感できる。ところが、政治にばかり関心はあるのだが、本当の科学とか工業技術の現場を知らない人々は、アメリカの劣化を知らないし、認めたくもない。世界最高レベルの兵装をやろうと思えば、日本はリアルに実現できる。たとえばカメラの技術は、そもそもアメリカには無いと言ってもよい。ドイツの場合はレンズなどの工学系は伝統があるが、電子制御技術は日本と比較して決定的に遅れてしまっている。つまりミサイルなどの飛翔体を正確に制御する、最先端の技術は日本にしかない。このような現実があるからこそ、話はちょっと逸れるようだが、ある時期から、 GNP (国民総生産) という経済概念を使わずに、GDP (国内総生産) というタームを使用するようになった。

 

なぜかと言えば、

アメリカで生産される自動車の半分近くが、

外国の企業により生産されている。

とくに日本車の割合は圧倒的に多い。これを従来の GNPで集計すれば、アメリカの国内で生産される外国系の自動車は、それぞれ外国の GNPとしてカウントされてしまう。これではアメリカの GNPは、ガクンと減って、日本の GNPがメチャクチャ伸びてしまう。

 

日本やドイツなどの枢軸国側が、

圧倒的に高成長を遂げて、

アメリカとか英国のそれは縮小するばかり。

 

米英は産業を金融に特化して、このような体たらくになってしまった。

それを誤魔化して、自分らの体裁を繕うために、ルールそのものを変えてしまった。

それで、この頃からGNPは使われずに、GDPが使われるようになった。

 

 

 アメリカの戦車

さて、随分話が経済にそれてしまったが、

軍事は経済の実体に支えられている。

 

米英の経済実態は、ボロボロだ。

ところがアメリカや英国の軍事的な優位はゆるがない。

 

なぜかと言えば、

これは大きな声では言えないことだ。

 

日本が敗戦してアメリカは

日本を負かしたことになっている。

これはわが郷の読者ならば知っていることだが、彼らは 「ズル」 をして日本の戦闘意欲を無くさせてしまった。大都市への無差別テロ・焼夷弾による原住住宅への、国家規模での放火で日本人の非戦闘員を焼き殺した。火つけ盗賊改め役の鬼平に見つかれば、こいつらは貼り付け獄門で火あぶりの刑になる極悪人だ。つまり、米英が戦闘力での 「比較優位」 を保っているのは、誇らしくも彼らは人道なんて、まったく気にも留めない。そしてその極悪非道を覆い隠して、その原因を他人になすりつける。

 

日本はあの時、

悪かったなどと、

特亜に宣伝させてはいるが、

 

大東亜戦争が起きた原因は、日本の支那での権益に参加させてもらえなかった。そのうえ日本があれ以上、東アジアで経済とか軍事力で、影響力を増大させれば、米英はアジアから追い出されてしまう。それで、政治の質とか、経済での勢いとかは、敗けるが、ズルさ、狡猾さ、そして残忍さでは負けていない。それで彼らは、戦争で日本との優劣の決着をつけることにした。

これと同じことが、あれから70年も経とうとしているのに、かれらは戦争の残忍さで勝つしかない。

 

韓国 韓国

この現実を覆い隠すために、特亜のスパイどもをカネで雇って、産業、文化・教育、そしてなによりも報道を占有したままで、デタラメな報道を流させている。

 (日本の軍国主義なんて、あったとしても米国のそれに比べれば可愛いものだ。従軍慰安婦の出鱈目は、ネットでは誰でも知っている。沖縄戦での防空壕での、自決なんかは、米軍が火炎放射器で焼き殺しに来るからだ。日本が朝鮮半島から軍を引いたので、朝鮮戦争で朝鮮の人々はむごい目に逢わされた。支那で支那軍は大河を決壊させて、何十万人もの自国民を溺死させた。これらを覆い隠すために、サヨクの間諜どもを使って、アンポンタンが情報を攪乱して、ホントのことを見えなくさせている。)


  普天間基地問題 【わが郷】

 

それでも彼らの戦線は縮小を続けている。すでに日本のマスコミに大きな影響力を行使できるのは、朝鮮半島系の成りすましが牛耳っている、花王とかあるいはパチンコ屋、そして競艇などのヤクザな業者だけになってしまった。それと今では、自分ら自らがアメ保とか、欧州系の保険屋に宣伝費用で、キムチ・マスコミを従わせる。このような裸踊りをするしかなくなった。

 

 

アメリカで進められている銃規制の流れは、

行き着くところは軍産の戦争政策の否定になる。

 

ならば、戦争か国内産業の振興かという、

核論に話が及ばぬように、

国内でもテロを起こして情報の攪乱をする。

 

それで犠牲になったのが、あの二人の兄弟なのだろう。

 

もちろんあのマラソン大会で、

爆発の被害を受けて死傷した方々は、

本当にお気の毒だった。

 

 

地中海文明の中でおこった都市国家は、いつかも書いたが海賊の根城を、統治する手法で成立している。

自分ら海賊は、都市の周辺の漁民とか農民を収奪して、国家の費えとなした。そしてその圧政の正当性を、安全保証を担当する者の当然の、権利が特権的な地位の保有だと認めさせてきた。ゼウスは雷を自由にあやつって、敵を滅ぼす。

アメリカの陰の支配者は、爆弾を自由にあやつって、国論を操作する。

 

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 テロルとテロとテロリズム テロルとテロとテロリズム

 

 

 

 

 

プーチンがアメリカに、タメルラン・ツァルナエフ容疑者と弟の、ジョハル・ツァルナエフ容疑者の情報提供をもとめた。これはユダヤ・マスコミが「イスラム系過激派」と言っている者たちが、実はユダヤの影響を受けた工作員であり、彼ら彼女らもまた、被害者ででもある。この者たちはカネとか名声を、性や効精神性薬物などで、攪乱されて反ロシアの工作員にさせられている。ちょうど日本では、半島系とか支那などの者たちが、反日工作をすることで、なんらかの恩恵的なものを手に入れているように。 【ダニまみれ

 

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ところで下の画像をクリックして見られる記事は、どうも韓国筋からはアクセス制限がかけられているようです。

アッチの勢力は、実にわかりやすい評価を下してくれますね。(嗤)

 

侵略された 大帝国 侵略された 大帝国 【わが郷】

韓国などには、とっても知られたくないことが、書かれているんでしょうね。

上の画像をクリックしてもらえれば、その意味が解ります。 

 

 

  映像での案内 かぐや編

 

本日の話題の記事

 

 

ボストン爆破テロで「オバマとプーチンは得した」との指摘も 【週刊ポスト】

    2013.05.12 16:00
 
 米CIAの関与説も出ているボストン爆破テロ事件。兄のタメルラン・ツァナルエフ容疑者は死亡、弟のジョハル・ツァナルエフ容疑者も喉に傷を負い、筆談で供述しているという。
 
 真相は依然として不明だが、事件の背景を解明するうえで一つの指針になるのは、「誰が得をしたか」を見極めることである。得をしたのは誰かといえば、その一人はオバマ大統領だ。
 
「シリアの内戦にオバマは軍事介入しようとしているが、アメリカの世論が許していない。アサド政権が化学兵器を使用しているという情報も流れているが、これも世論を動かすための米当局の仕掛けです。
 
 同じく、イランへの軍事介入も政権側にとっては大きな課題となっている。アメリカ社会に反イスラムの空気が生まれることは、オバマ政権側にとって非常に都合がいいわけです」(元外務省国際情報局長の孫崎享氏)
 
 もう一人、得をした人物がいる。ロシアのプーチン大統領だ。国際ジャーナリストの山田敏弘氏が指摘する。
 
「今回のテロ事件は、チェチェン独立派を叩きつぶしたいプーチンにとってはプレゼントのようなものです。チェチェン系の人間が米国でテロを実行したことで、今後、欧米諸国はチェチェン独立派の幹部などの政治亡命に躊躇する方向に傾くことになるからです」
 
 チェチェン過激派によるテロは残虐だが、ロシアによる圧政が背景にあるためこれまでは同情的に見られることも多かった。しかし、今後はアルカイダと同様のテロ組織として扱われるようになる可能性がある。
 
 事実、オバマ大統領は兄弟の死亡・逮捕後の4月19日、プーチン大統領に電話をかけ、テロ対策で「緊密な協力」を得たことに感謝の意を示し、プーチンも賛同したという。この件に関しては、オバマとプーチンの姿勢が奇妙なほどに一致しているのだ。
 
 この兄弟の両親は、いまも息子たちがテロの実行犯だったとは信じておらず、米諜報機関のでっちあげだと主張している。母親は、「タメルランはこの5年間、FBIに監視されていた。彼らは息子がどこで何をしているのかすべて知っていた。一挙手一投足を追っていたのだから」といい、FBIの監視下にありながらテロなどできるわけがないと訴える。
 
 父親も「FBIは、タメルランとジョハルがちょうど悪い時間に悪い場所にいるよう仕組んだに違いない。やつらが息子たちに発砲し始めたとき、タメルランはジョハルを学校に送るところだった。これは仕組まれた、政治的な指令による、ハリウッドショーだ」と怒りをあらわにしている。
 
※週刊ポスト2013年5月24日号
http://www.news-postseven.com/archives/20130512_187505.html

 

 

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