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最初にポチっ とお願いします。m(_ _)m
れいの伊丹が主役になった 『相棒』 を、見てきちゃいました。
皆さんも、ぜひ見てきてください。
とりあえず、ブログで宣伝させてもらいます。
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というのも、ネタバレにならない程度に書きますが、
日本国債が価格暴落して、それを食い止めるために、金融封鎖をするとかいうお話。
なのですが、
日本国債が暴落することはありません。
(物語の筋とはあまり関係ありませんが、日本国債暴落論が背景にありましたので、それをちょっと批判しなければなりませんので、その罪滅ぼしに、 『映画はとっても面白』 と推薦しちゃいます。)
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その点に関して、左近尉が感じていることを、書いてみます。
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「第2次世界大戦によって、日本人は日本のためというよりも、むしろ戦争によって利益を得た国々のために偉大なる歴史を残したと言わざるを得ない。その国々とは日本の掲げた短命な理想であった大東亜共栄圏に含まれた国々である。
日本人が歴史上に残した業績の意義は西洋人以外の人類の面前において、アジアとアフリカを支配してきた西洋人が、過去200年の間に考えられていたような、不敗の半神でないことを明らかにした点である。」
当ブログの管理人・左近尉が思うに、サンフランシスコ講和条約締結から以後は、それまでの「帝国主義戦争」の時代とは、まったく別の人類にとって未経験の時代に突入した。金融資本が国家を専制下に於いて、市場を求めて植民地で激突する。これが先の時代を「社会科学的」に左翼思想家が描いた、ごくありふれたイメージ。
世界には帝国主義列強と、それに虐げられる植民地があり、日本は欧米の植民地支配から、アジアを解放した。
これがネットでウヨクと言われる人々が支持している、ごくありふれた世界観ではある。
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アベノミクスの 入り口 【わが郷】
これに対して左近尉が問題にしているのは、なぜ日本は世界で実質一番の経済を築き上げながら、国家としての主体性を発揮できていないのか。
この日本の自主性喪失の原因と、これを克服する道筋を考えることが、【わが郷】のメーンテーマであるわけで。
複数の政党が国政を祭り上げる。
米英そしてユーロ圏ではこれが一般的となっている。共和制で王政は廃した国家と、王とか皇帝は存在するが、民選の政治家や議会が現実の政治をする。とにかく、「民主主義」が世界の国々では一般的となった。
日本では最近自民党が政権を降りて、民主党が政権を担った。これが全く不評で、再度自民党が政権に復帰した。
これらの選挙では、「消費税には国民は反対」 そして 『TPPにも日本国民は賛成できない』 という判定が下った。
ところが、またぞろ自民党の総裁であり日本国政府の首相・安倍晋三氏は、TPPに参加を表明している。
つまり、日本国民の意思は無視されて、なにか大きな力の言いなりに押し切られている。
これが今の日本国民に見えている世界の風景。
つまり、アジアを解放したと言いながら、日本は何者かに支配されている。
わが郷ではこの支配する強制力のもとを、湯田菌とか国際金融とかよんできた。
ユダヤの陰謀論によれば、世界を支配しているのはユダヤの裏組織である、イルミナティなのだという。ところが日本やアメリカの巨大金融が、ユダヤの支配下にあるというのは、ちょっと無理なこじつけの様にも思える。確かに金融、つまり銀行屋が世界経済において大きな支配力を発揮してはいる。ところが、これらすべての金融がロスチャイルドなどの家系的支配下にあるというのは、あまりにもこじ付け的な安易な連想にすぎぬのではないか。ある程度の規模を持った銀行で、有能な職員と顧客があれば、銀行は自己資産の、12倍程度の貸付け、つまり信用創造ができる。これを市井の言い方では、 「紙幣の印刷」 というのだが、この貸金の発生と担保の支配権をもつということが、現代社会における金融の経済支配力の根源ではある。
(この「信用創造」を卑近な例で書いたのが、 『アベノミクスの 入り口』 に収めてあります。また銀行とやりあって、勝つ方法のヒントも、ちょこっと匂わせてます。でもこの方法は公序良俗 ? に反するかもしれないので、ダイレクトには書きません。)
つまり、現代社会を支配している陰の力というものは、ユダヤの家系に連なるものの特異な支配力といった、血族的なものではない。
現実に保有する金融資産の十何倍もの価値を捏造し、カネを貸したという行為が正当化され、即貸金返済の請求権の発生となる。
この摩訶不思議な金融の権利。これこそが、民主的な国権よりも上位にある。
この金融の異常な潜勢力を見ずして、「その地域に民主的な選挙とか国政運営があるか否か」 などでは、現実に発生している困難を解決できない。
(このデタラメは、明治維新からか始まっている。つまり伝統保守派を気取っても、この歴史的な金融の欺瞞を指摘し、乗り越えてゆくプランがなければ、現実は何も変わらない。それで原理的にちょっと触れるが、「金融業者が信用創造権の占有をしているが、これを止めさせて、信用創造を民意の管理下に置く」ということ。つまり、民意で選ばれた政府が、金融を指導監督するという原則は正しい。)
つまり、日本はアジアとか、あるいはその手柄をアフリカとか中南米にまで拡大して、すべての植民地を解放した。などと、めでたし芽出度しとばかりは謂ってもおられない。
ある下着メーカーがわが郷の言い方では、キムチ暴力団にのっとられた。その手段は「なんとなく合法的」だったような。しかし、細かに検証してみれば、株式売買のシステムの中で、一方の株価が百倍どころか、二百倍ちかくにも爆発的に高騰している。普通の日本人の感覚では、これは犯罪よりもひどい。
暴力団が企業をのっとるために、
株取引の金融の隠れ蓑を使う。
こう見れば、その実態が一般人にも理解できる。
日本には ロスチャイルド の血脈を引く金融家などは、なかなか見つかるものではない。ところが、ヤクザ金融なんぞは、腐るほどいるぞ。それが最近は金融適正法の施行で追い詰められて、巨大金融のなかにかこいこまれた。これでヤクザ・街金が浄化されたのかと言えば、そうでもない。馬毛島のことを見れば、反対に巨大金融が、ヤクザ金融ウイルスに侵されて、銀行家がいつの間にかゾンビになった。あるいは額にお札を貼りつけられて、キョンシーになってしまった。
さて是を書けばダラダラととりとめがなくなる。
そこで最後に、ぼいん、あれっ、ボーイング787のことを書いて終わりにする。
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ボーイング787
わが郷の読者の方で、とくに古い方は、左近尉ではなく、右近尉という爺さんがいたのをご記憶か。
この爺さんは田吾作という従者を連れて、 「黄金の枯れ葉作戦」をしたのだった。その結果が、北米ばかりか英国もそしてユーロ圏でも、自動車産業では世界を席巻してしまった。電気情報産業においては、日本は韓国にやられちゃったとかの欺瞞を塗しながら、旧帝国勢力が今では世界市場を総なめにしている。そして今回の、TPP騒動では問題にされてはいないが、次の田吾作の描くシナリオでは、航空業界をなめるのだろう。複合炭素繊維と電気制御による、コントロール・システムの軽量化。この技術なしには、次世代の飛行機は飛ばせなくなる。日本車のハイブリッド技術は世界を席巻した。アメリカもドイツもこの技術を日本から買わねばならない。これと同じように、次世代の飛行機は、日本の技術なしには飛ばせない。
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小杉放菴
(もちろん放菴と右近尉とは無関係です。)
ボーイング787型機では、スケベ根性丸出しで、韓国とフランスの湯田屋をかませた。これがいけなかった。
日本車の電気系統は、10年使ってやっと劣化がはじまる。これに対して米欧の電気系統は、はなから壊れている。
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フィギアならば転んでもたいしたことないが、飛行機が燃えて落ちれば人が死ぬ。
この技術の差異は、ISOナンタラのスパイシステムでは表現しきれない。たとえば微妙なマニュアルを現場の技術者が、日本語で表記しても、外国人にはこの微妙なニュアンスは理解できない。また、熟練技能者の脳みそとか、指先の感覚は文字とか文章に等、移し替えることはできない。 これからの日本が為すべきことは、この世界に稀なる技術者が、財務管理とか人事の妙とかを会得して、その結果を国家運営にまで敷衍させる。たしかに日本の企業のあらかたは、キムチ・暴力団にのっとられてしまった。これと同じように、米欧もマフィアに仕切られてしまっている。そのひとつ、ふたつの表現が、キプロス共和国の預金税強襲徴税問題であり、米韓軍事演習にあわせた銀行とかマスコミのコンピュータ・システムダウンの演目であった。
なにもこの見方が、左近尉個人の特異な発想から出たものではないことは、先にあげた映画がずっと前から制作をつづけられて、そして昨日封切りになったことからも、強烈に推測できてしまう。右近尉の郎党の戦いは、いつのまにか相当なところまで侵攻していると思われる。
ホントかね。とか思ってはいけない。
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本日の話題の記事
JALとANA、787問題でボーイングに賠償請求の意向固める…運航再開時期は未定
2013.03.21
3月20日付日本経済新聞は、ボーイング787型機の運航停止問題で、日本航空（JAL）と全日本空輸（ANA）は、米ボーイング社に対し賠償請求を行う意向だと報じた（記事『日航と全日空 賠償請求準備 787問題』）。
3月19日、JALの植木義晴社長は記者会見で、「（ボーイング社に対し）賠償の準備はしている。しかるべき時に交渉をしていく」と表明したという。ANA幹部も「（賠償請求についてボーイング社と）交渉はしていないが、時期がくれば当然することになる」と話しているという。
また、B787型機の運航再開時期について、ボーイング幹部は「数週間以内」との見方を示しているが、JALの植木社長は、「安全確保を最優先に当局などの判断を踏まえて慎重に判断したい」「それ（＝数週間以内との見方）が最短のケースで万全の準備はしているが、（運航再開の）時期についてはいつということは考えていない」と話した。
1月以降、JALとANAのB787型機でバッテリーが発火・発煙するトラブルが相次ぎ、世界的規模で運航停止などの影響が出ている。
2月28日、JALは3月31日〜5月31日の期間に、合計672便の減便を行うと発表。ANAも同月25日、同期間に合計1714便の欠航を行うと発表している。
（文＝編集部）
http://biz-journal.jp/2013/03/post_1737.html
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アクセスの記録 2013.03.23 (土) 3,008 PV 1,366 IP 218 位 / 1,845,472ブログ
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馬毛島
住友銀行は馬毛島を、東京の建設会社に売って、債権の回収を行った。つまり舞台は平和相互銀行から、住友銀行に移された。舞台が段違いに大きくなった。たぶん平和相互銀行は美味しい資産をまだ持っている。その様な嘘に乗せられて、住友銀行の幹部が詐欺師に、銀行の廂を貸した。つまりゼニを騙し取られた。これで住友銀行の担当者は、ヤクザに弱みを握られてしまった。この様にして、ドミノ倒しのように、次々と無能な銀行幹部は、ヤクザに押し倒されたのだろう。そして最後には住友銀行を餌にして、三井銀行まで倒し込んで行ったのだろう。
(全文は、こちら をクリックしてご覧ください。)
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東京都尖閣諸島寄附金 受付状況 は、
こちら にサイトが設けてあります。
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