"ドクターX" が終わっちゃって
なんかつまんないな。とかおもっていて、
そのあとの二時間ドラマ、"家政婦のなんたら" がどうなのよ、とか思ってみたらば
笑えて、嗤えて 困っちゃいました。
観ていない人にはつまらない内容なのでこの辺で、このネタは止めます。
でもお金持ちの家庭ってのは、だいたい真実、 あんなもんです。
ってか、あれより過激なのが多いのです。
ところで当ブログは、なんか伸び悩んでいます。
おかげさまでアクセスは漸増なのですが、どうもクリックが伸びません。
やはり当ブログは、保守派を自認しているものの、反安保ですから過激すぎるのかもしれません。
石原慎太郎氏の心情が痛いほど心に沁みます。
2012 03 04 鳶にアブラゲ (油揚) さらわれる 【わが郷】
昨日は核ミサイルを前方に投射しながら、その電離放射能のなかをかき分けるように、敵陣に突入してゆく、わが郷の爆撃機のことなどを、思わず描いてしまった。さきの事など判らない。ケセラセラだと東京都知事の石原慎太郎氏は、言ったりもする。
でも挫けるわけには "マイリマセン" 。
先ずは、アクセス増を目指して、過激に行こうか と決心しています。
ところで、
の今日の記事は、いつもながらというが、今日はとりわけ気合が入っているような、とかお見受けいたしました。
みなさま、【わが郷】の記事よりも、今日は絶対に、こちら をクリックしてご覧くださいますように。
m(__)m
とにかく ポチっ とお願いします。
日本国民の主敵は、アメリカだとかいうのが
ナント、当ブログのメーンテーマです。
(支那も敵ですが、あんな張り子の豚など、野田佳彦と同じように、物の数ではないとの見解です。)
というか、当ブログの管理者・左近尉は、親愛なるアメリカ国民にはなんら含むところはありません。
問題なのは、紙幣を発行する権限を、独り占めしている金融グループが、世界でやってきたこと、そして今やっていることに我慢がならないのです。
世界中に存在する実物のあらゆる富、たとえば自動車とか、それぞれの持家、あるいはマンションや、企業の土地。そしてデパートとか、スーパーに陳列してある商品とか。これらすべての実物の富よりも、多くの紙幣をFRBとか欧州中央銀行は印刷しています。そしてその印刷した紙幣の所有権は、かれら一握りの、たかが銀行屋風情の手中に握られている。こんな馬鹿なことがあってたまるか。経済を良くするも、悪くするも、彼ら紙幣印刷屋の思いのまま。日本国内の紙幣をかき集める。これが日本における金融改革の実態でした。その方法が、日本国内の金利をゼロにして、アメリカなどの金融配当を過大に見せかける。
このマジックに乗っかって、オリンパスは自社の儲けのほとんどを株式などの取引につぎ込みました。
表面に出ているだけで、1,000億円の会社のカネがだまし取られました。
左近尉の睨んだところでは、その十倍 (ナント、一兆円) が役立たずの証券など、紙切れに会社のフロー資金が化かされました。そして、この会社は資金不足でいわば、今は禁治産者です。つまり、見事わが郷謂うところの、湯田菌の虜 となったのです。パナソニックも似たようなもの。日産だって実態は、蟻塚みたいな伏魔殿。このようにしてわれらの世代が営々として積み上げてきた、戦後高度成長期のお宝が、外国人風情に毀損され、奪われ続けている。たとえば、ガンの発生機序とか、その治療の三大方法が、でたらめだ。なんてことは、医療界以外の素人には理解が困難。これと同じように、経済のこと、ましてや金融のことなど、一般の生活者にはチンプンカンプンなのでしょう。
それでも、この金融と経済が理解できねば、日本国民の生活がもとに戻ることはありません。
アフリカなどの社会では、政党を選ぶのに、シンボルの動物とか花などの絵を、チェックさせるのだとか。
日本人は全て文字が読めます。
しかし彼らアフリカなどの文盲を嗤えません。
はたしてどれだけの日本人が、会社の財務諸表を観て、損益計算書と貸借対照表そして、営業などの概括的な報告を見て、この企業の業績とか実態を把握できることでしょう。
これはたぶん、日本の各政党の政治家個人に関しても言えることではないでしょうか。そうです、日本人も、こと経済や金融に関しては、まったくの文盲と言ってよいのです。
その点で会社の経営者、とりわけ自分の責任で企業を起こした者たちは、これを手中薬籠のものとしなければ、会社の経営も拡大もできません。その点で、デザイナー田中徹氏のブログとか、わが郷は、ある意味特質があるのです。
たとえば、安倍晋三次期首相の金融政策に、私たちは期待しています。しかし、では安倍晋三氏が、この金融緩和策で、どれほどのお金が、各会社、各事業所の、賃金とか、資材・商品仕入れとか、あるいは設備投資や研究費に回されるのか、その実態をどれほど把握しているのか。はなはだ心もとなく、わが郷の管理人・左近尉は見ている。
昨日、おとといあたりから、竹島の日政府開催に関して、安倍氏がひよったと、残念だと騒がれています。
選挙の時は、選挙の時。それが終われば、財界の政治資金の下賜に期待する。
これがリアルな政治なのです。
そして、政治ブログの多くが、これら政党の選挙対策関係者によって、ひそかに運営されている。
このことも現実だと強く推認されることなのです。
汚沢一郎が陰で糸を引いた、その日本未来の党へのマンセー記事満載の、ブログ等のことを観れば、このさっきいった傾向は現実だと認められる。
どの政党が勝とうが、それがアフリカの象さんの党だとか、バナナの党では、日本の経済は立ち直りません。
真に日本が世界の経済と政治そして、何よりも金融の牽引車となるには、あまりにもたくさんの課題を解決してゆかねばなりません。
『私、失敗しないので』 とか、こと金融経済に関して言える政治、あるいは評論家がどれほどいるのでしょうか。
わが郷は、この現実にたじろぐことなく、きっと未来を見つめて、日本の自立と世界に対する貢献を信じてゆきたいともいます。
ぐちゃぐちゃな日本は、まるで崩壊した金持ち家庭の、親子祖父母の勝手ほうだい。
これらの勝手な秘密を暴いて、ぐちゃぐちゃにする。
互いは、深刻な疑心暗鬼に陥って、しかし最後には、それもこれも日本という家庭をなんとか取りまとめたかった。
なんてところで、今日のわが郷記事は、無理にまとめて見ちゃいました。
兎に角、クリックしてくれたら嬉しいのです m(__)m ポチっ とお願いします。
アメリカが尖閣の領有に関して、大きく踏み込んできた。
下院に続き上院が尖閣諸島の日本国領有を認める決議を行った。
これで尖閣諸島領有のわが戦いは前身したのだろうか。
米国は明確に国家意思として、尖閣諸島は日本国の領土だと宣言する。
そして日米安保の適用範囲だとも言う。
このことに、支那政府筋は大きく反発してる。
そもそも支那政府に支那全土を統治する正当な理由はない。彼らは、日本の武装放棄をよいことに、支那の国土を奪い取った、たかが野盗の群れである。それが共産主義という時代遅れのデタラメなイデオロギーだけでは人々を騙しとおすことができない。それで日本という外敵を措定して、これへの反発感情を煽る。このような旧時代の政治手法で国家をまとめようとしている。つまり、支那より強大な軍事力を有した日本と実際ことを構える、本当の狂気などはない。
ここで見ておかねばならぬことは、現代の戦争は核兵器を基調とした相互確証破壊力の確認によって成り立っている。つまり相手国の政治権力中枢を確実に破壊する。この核戦力保持があって初めて、国際社会における発言力が確定する。それを日本国は顕在的には有していない。潜在的には、常陽とか「もんじゅ」のプルトニウム生産炉を保有することにより、その力をか細いながらもも世界に発信している。そして現代世界は、先の大戦で獲得したように、民意が至上の権威であるとされる、民主主義の世界が実現している。
公務員とか巨大企業などの社員は、幻視のお花畑で昼寝ができる。
この呆けた馬鹿どもを煽って、旧連合国の支配勢力は、日本の顕在的核武装を阻止させる間諜戦をいどんできている。しかし日本未来の党の惨敗に見て取れるように、日本の再武装を押しとどめる策動は失敗している。ここで、この先の左近尉の持論は、田中氏のブログで本日書かれているような、自民党への認識がなければ、支持されない。
政治的な主張は、軍事の売らづけがなければ、きわめてあいまいになる。
公明党の横やりによって、わが安倍晋三次期首相は竹島の日の政府開催を、今回は取りやめるとか言っているという。普通の日本人には見えないものがある。新型インフルエンザは、米国の軍産の組織が絡んでいる。故・中川昭一氏が解明した茨城県鳥インフルエンザの研究では、そのバイオテロ組織の実名まで挙げてある。つまり途中を端折って言えば、公明党の裏には、米国軍産、これをわが郷では、「米穀」と仇名しているが、この殺人もいとわない謀略組織がからんでいる。その日本における支配人、公明党が竹島の日に横やりを入れてきた。これが、 安倍氏への警告なのだ!!!。 体制をつくる前からこれである。そしてその反対に、「尖閣は日本国の領土」だと米国上下議会が決議した。飴と鞭で日本国を支配し続ける。
日産をそしてパナソニックや、オリンパスを支配する。
この金融博徒の支配により、日本国はダニにたかられた農作物のように、しおれて元気がない。
われらの戦いは、この隠された現実を見据えることからしか、勝利することはできない。
その点で、安倍晋三・次期政権の、金融緩和による経済復興には、見守るべき価値が大いにある。
2010 10 16 アメリカの殿戦 【わが郷】
本日の話題の記事
2012/12/06(木曜) 00:56
アメリカに対する中国の抗議 【ｲﾗﾝ・ｼﾞｬﾊﾟﾆｰｽﾞ・ﾗｼﾞｵ】
ＩＲＩＢ ホセイニー解説員
アメリカ上院議員が、11月29日、全会一致で、2013会計年度のアメリカの国防予算の修正案を可決した。この修正案により、アメリカ政府は、尖閣諸島に対する日本の領有権を認めている。この措置は、中国のメディアや政府高官の反発を招いた。中国は、このアメリカ上院の措置に抗議すると共に、「東シナ海の領土問題に対する干渉は、アメリカにとって高くつくだろう」と警告した。
中国は、一部の歴史的な資料を根拠に、東シナ海と南シナ海にある島々の領有権を主張している。中国外務省の報道官は、今回のアメリカ上院の措置を強く非難し、「中国は、これに断固、反対する」と語っている。
中国の新聞、人民日報は、「今回のアメリカの措置は、アメリカが、政府高官の主張とは異なり、地域の領土問題において中立を守っていないことを示した」と報じた。中国のニュースサイトChina.orgも、「今回のアメリカの動きは、中国の利益を脅かし、アメリカと中国の関係を悪化するだろう」と伝えた。中国のメディアは、今回のアメリカの措置は、日本の過激派の中国への敵対を煽ることになるとしています。
こうした中、安倍総裁率いる自民党は、衆議院選挙での政権奪還に向けて準備している。安倍総裁は、2週間前、自民党の公約を提示し、「選挙で勝利したあかつきには、日本の軍事計画を強化し、領土問題において、決して譲歩することはない」と語った。こうした発言の一方で、4日火曜、自民党の支持者が東京でデモを展開し、「尖閣諸島も竹島も、日本の領土だ」と訴えた。
こうした発言を受け、日本の警察は声明の中で、今後もデモが続けられる可能性が高いことに触れ、「警察は、デモが衝突や暴動に発展した際に備えている」とした。一部のメディアは、日本の右派グループの中国に対する最近の態度は、日中の領土問題へのアメリカの干渉と無関係ではないとしている。人民日報は、地域問題に対するアメリカの干渉を批判し、「アメリカの東アジアや東南アジアの政策は、将来、この地域を第二の中東にしてしまうだろう」と報じている。
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アクセスの記録 2012.12.22 (土) 4,091 PV 1,601 IP 180 位 / 1,802,416ブログ
カーデザイナー田中徹の社長 BLOG
（電通主導で、マスコミと国民が踊らされた郵政ワンイシュー選挙）
平和ボケした親米中心の日本人にとっては意外かもしれませんが、米が日本にして来た事や、軍産複合体が世界でやっている事を冷静に眺めれば、決して信頼を寄せられる相手でない事が分かります。安保条約も日本を守ると言うよりは、監視する為にあるのです。
従って、今回のTPP なども自国、あるいは自国企業の利益に繋がらなければ介入して来る筈はなく、その為には他国の主権さえも排除しかねないと肝に銘ずるべきです。つまり、TPPやFTA は、割が合わなくなった軍事力を背景とする植民地主義とは違った形での、世界支配、経済植民地化に他ならないのです。
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