支那は　愚連隊国家

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此処は　日本人の国だ

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鉄パイプでの殺人と聞けば、

左近尉の若いころ、1970年当時を思い出す。

　過激派と言えば、鉄パイプ襲撃とか、爆弾とかの血なまぐさいニュースで、学生運動そのものを悪いイメージに、書き換えてしまおうという、マスコミの印象操作が横溢していた。あの頃の学生運動は、ベトナム戦争反対という反戦の心情から、その意思の表明として行われていた。なので、そもそも過激派の運動と云えども、人殺しなどとは無縁のものだった。

　それがどういうワケか、過激派どおしで殺しあいが実際に起きていた。

　見知ったものに、殺されたのがいた。

　どうも、いろいろと考えてきて、やはりその事件は運動の路線とか、政治理論とかとはまったく関係のないことだ判断したのを憶えている。当該セクトの幹部とおぼしき者に聞いてみれば、一部の者たちの暴走と見ているような空気だった。そもそも殺された学生は、何故か暴力が好きだったようなのだ。それで、たぶん他のセクトを襲ったりとか、があったのだろう。あるいはあいつならやりかねないと対立セクトに「認定」されて仕返しをされたのだろう。

　最近の六本木での鉄パイプ殺人事件を思うと、やはり半島系の暴力中毒がやらかした事案なのだと思う。

　戦後すぐに半島の南部でも北の動きに呼応して、武装蜂起の動きがあった。これがたとえば済州島では反対に、機関銃まで持ち出されて政権がわによって鎮圧圧殺されてしまった。それから逃れた残党が北九州に逃げてきた。この者たちは、いま暴れている六本木界隈の愚連隊の祖父あたりの世代なのだろう。そして暴走族上がりのアンちゃん達の父の世代が、70年アンポの、例の血なまぐさい連中なのだろう。

　左近尉が見知っていた、血なまぐさいのが好きな活動家の名前は、やはり儂が前に列挙した、多くの姓名の中に含まれている。　

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六本木暴行死:事情を知る？男数人が出国　事件直後【毎日】

毎日新聞　2012年09月28日　15時00分

藤本亮介さんが殺害されたクラブ＝東京都港区で２０１２年９月２日、久保玲撮影
拡大写真　東京都港区六本木５のクラブ「フラワー」で２日未明、客の飲食店経営、藤本亮介さん（３１）が男の集団に襲われて殺害された事件で、事情を知るとみられる男数人が事件直後、海外に出国していたことが捜査関係者への取材で分かった。警視庁は男らのグループが事件に関与した疑いもあるとみて出国の経緯などを調べている。

　捜査関係者によると、男らは六本木などを拠点とする不良グループのメンバーとみられる。防犯カメラの画像や関係者の証言から参考人として浮上。警視庁が聴取のため所在を捜したところ、事件後数日から１週間以内に出国していたことが分かった。ただ、このグループと藤本さんとのトラブルは確認されていないという。

　一方、事件直後に現場付近から走り去った２台のワゴン車は法人と個人名義になっていたことが判明。だが、所有者らは「他人に貸していた」などと説明し、事件との関係を否定したという。

　２台は多摩方面に向かったことが確認されているが、発見には至っていない。【小泉大士】
http://mainichi.jp/select/news/20120928k0000e040248000c.html

　被害にあった藤本という男も、名から判断すれば半島系である。

　襲った方は鼻帝国の話とか、歌舞伎の御曹司からみの事件とかで、名を売った愚連隊らしい。こちらも半島とか、支那けいの基地外どもなのだ。さすがの東京都知事・石原慎太郎もスーパーマンではない。とくに六本木あたりでは、MDMAの摂取死亡事件で明らかになったように、あそこにあるのは警察ではなく、ケーサツであった。

　それで手ぬるい捜査の結果関係者は、どんどん海外に逃亡してしまっている。

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尖閣長期化、中国監視船が次々出没…辛抱の海保【読売】

　尖閣諸島（沖縄県石垣市）の魚釣島など３島が国有化されてから３週間。

　周辺海域は「示威行動」を繰り返す中国監視船や、台湾漁船などによる領海侵入が相次ぎ、海上保安庁は全国の管区海上保安本部から巡視船艇をかき集め、厳戒態勢を敷いている。“国境の海”で続くにらみ合いが長期化する中、海難救助や海上交通の安全確保など、同庁の他の重要業務への影響を心配する声も上がっている。

　◆波状攻撃

　「やはり戻ってきたか」。１日午後。中国の海洋監視船「海監」４隻が相次いで同諸島の接続水域（領海の外側約２２キロ）に入ると、同庁幹部はこう嘆息した。２日には、同じ４隻が領海に侵入。漁業監視船「漁政」２隻も同水域に入った。

　中国監視船が周辺海域に姿をみせたのは、９月１１日の尖閣国有化から３日後。海監６隻が約７時間にわたって領海侵入し、同１８日と同２４日も侵入した。同２５日は台湾漁船約４０隻と台湾当局の巡視船１２隻が続いた。

　中台双方の船は同２６日未明までには周辺海域から去ったが、台風１７号の接近で海が荒れたためとみられ、同庁幹部は「事態に変化がない限り、中国監視船は今後も繰り返し来る」と語る。

　◆異例の布陣

　尖閣諸島の領海警備は、那覇市の第１１管区海上保安本部が担当している。同本部の巡視船は９隻。補給や点検などがあるため、常に全隻を投入できるわけではなく、中国監視船などへの対応には、全国から巡視船艇の応援派遣が不可欠だ。

　巡視艇は小型で港湾の周辺などで使用されることが多く、同諸島周辺海域での長期戦にはヘリコプターが搭載可能な大型巡視船など様々な船艇が必要。同庁が１度に展開できるのは約３０隻で、常時２０隻程度の応援がいる。東日本大震災では５０隻超で対応したが、領海警備でここまで手厚い布陣は異例だ。

　応援派遣が続く間、９月１９日には、７管（北九州市）が長崎県沖で火災を起こした貨物船を救助、中国人船員ら１２人を救出した。同２４日未明に宮城県沖の太平洋上で漁船と貨物船が衝突した事故では、２管（塩釜市）が約９００キロ沖に巡視船を派遣して行方不明者を捜索した。管区本部のある幹部は「海難救助などに影響はない」と強調するが、海保幹部は「同じ海域で救難事故が続けば、即座に対応できるか不安は残る」と語る。

（2012年10月3日08時10分読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20121003-OYT1T00250.htm?from=ylist

　海洋法条約により、公の船を拿捕したりは出来なくなっているのだとか。

　ならば国際政治の手法で、支那の無法を懲らしめねばならない。

　嘘つきは泥棒のはじまり。

　領海侵犯は戦争の始まりである。

　このまま放置すれば、ほんとうの戦争になる。

　そもそもこの様に、支那政府を増長させたのが、工業化の一定の進展である。

　これを多いに助けたのが、米欧や日本からの技術と資本での支援であった。

　ならば、今回はそれを反省して、こんどは制裁をくわえねばならない。

　支那の政府要人は、アホなのか日本からの工業技術の移植、その重要さを認識できていない。

　できていても、無知でもどうでもよい。とにかくまずは、船舶のエンジン関連の技術はすべて禁輸にすべきである。当然のこと、マザーマシン、つまり機械を作る母なる機械の輸出も、現地でのメンテナンスも禁止すべきだ。こうすれば真綿で首を絞めるように、じわりとその効果が現れてくる。艦載戦闘機など今だって、フェイクでニセ物だろう。なので日本からの締め付けは、自動車産業などに効果が出てくる。エンジンや電装などの特殊高精度部品がなければ、前時代つまり白黒映画時代の、マヌケな自動車しか作れなくなる。

　支那狂惨党、とりわけ次の政権を担う太子党なんぞは、低脳だから是が判らない。

　ならば実際に困らせて、日本の工業力の恩恵を、しみじみと実感させねばならない。

　ところが、ガラクタ閣僚・大臣などを粗製濫造している民主党には、なにも期待できない。

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