炎上する、サムスン。

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今から 45年ほど前のこと、

とか言ったならば、

やっぱりブログ管理者は、ずいぶんな歳なんだとおもう。

横浜から東京に向けて大きな道路を走っていた。

そのうち、エンジンルームから煙が出て、火も出てきた。

メーカーの名は書かぬが、最近は支那に拠点を移した

例の自動車メーカー製だった。　

サムスンの「ノート7」、販売も停止使用自粛呼び掛け

　　2016年10月11日 9時25分

【AFP＝時事】韓国のサムスン電子（Samsung Electronics）は11日、最新型スマートフォン「ギャラクシーノート7（Galaxy Note 7）」について、安全性への懸念が払拭（ふっしょく）できないとして、全世界で販売と交換を停止したと発表した。また既に同機種を使っている人に対して、即座に使用をやめるよう呼び掛けた。

　サムスンはノート7に関して、充電中にリチウムイオンバッチリーから発火したとの苦情が相次いだことを受け、約1か月前に世界の10か国・地域で250万台のリコール（回収・無償修理）に踏み切っていた。

　革新性と品質の高さが売りのサムスンにとって、大規模リコールは評判を大きく傷付けるものだったが、1週間前には交換後のノート7からも出火したとの報道もあり、さらに追い打ちを掛けていた。サムスンは10日、ノート7を減産すると認めていたが、販売・交換の停止発表はノート7の安全性に対する懸念が続いていることを初めて公式に認めた形だ。

　同社はリコール前に販売されたノート7と交換後のノート7の全てのユーザーに対し、すぐに電源を切り、使用を停止することも要請した。
【翻訳編集】AFPBB News
http://news.livedoor.com/article/detail/12129822/

韓国経済を　終わらせる【わが郷】

松下電器創業者の親族が、サンヨーというやはり電器会社をやっていた。そこでは、再使用型電池の製品開発に、とくに熱心だった。このタイプの電池は、フル充電すると発火してしまう。そのトラブルを解消するのに、どれほどの時間と費用をかけたことだろう。当然のこと、その製品開発のデータは山ほど有るはずだ。それを松下あらためパナソニックは、合併してその汗と涙の結晶を取りあげた末に、産業ゴロの手引きで、支那などに叩き売った。

利益のことだけ頭にある。

わが郷・左近尉はこれを、頭にキノコが生えているだとか、湯田菌だとかキムチ茸に冒されていると言ってきた。

とにかく是らの菌種は腐朽菌で、生木を枯らして腐らせる。その過程で、出来るだけ樹木である企業の体幹を、カネに換えて盗み出す。企業は株主のものでもあるが、そこで働く従業員だとか、原材料などを治める関連企業のものでもあるのだ。ところが腐った思想の米欧経済学では、企業は投資家のものであると言い張ってきた。それで従業員コストの高いアメリカでは、鉄鋼業などが支那に叩き売られた。自動車業界はこぞって支那に工場を建てた。そうしてアメリカの工場労働者は、職を失ったり、賃金や雇用条件を大幅に劣化させられた。貿易とか金融の自由化とはこの事であり、民主党大統領候補のヒラリー・クリントンは、その政治部門の代表者。そして、トランプはこれに反対してきた。

携帯のバッテリーは、大きなエネルギーを狭い空間に閉じ込めている。

それが何かの拍子に、爆発的に解放されて発火する。

製造過程で細かな金属などの通電体が混入すれば、それがショートの原因ともなる。

その他にも、サンヨーの研究の成果の中には、様々な発火原因が納めてあることなのだろう。

恥ずべきこと

アメリカとか支那などの膨大な市場で、

　　売って売って売り

　　抜けたかった。

それで防水性の完璧さだとか、その他もろもろの魅力ある機能を盛り込んだ。

その設計の『完璧さ』が仇になったのだという。

似たような製品には、F-22 などもあった。

とにかく金儲けがしたかった。それで欲張りすぎたので、ついには炎上してしまった。

幸いなことに、日本製品では、そのようなニュースは目にしていない。

なぜバッテリーは「燃え」るのか

では、Galaxy Note 7のトラブルはどのくらいの頻度で起きたのか？　9月2日に同社が発表した段階では、出荷した製品の「0.0024％」が該当する、と発表された。

この数字は、一見少ないように見える。実際、いくつかのニュースには「わずか」という形容詞を使ったものもあった。だが、「0.0024％」は、バッテリー関連業界の水準でいえば「信じられないくらい大きい値」である。バッテリーに関しては、通常「数ppm」でリコールが決まる。ppmとは「パーツ・パー・ミリオン」。100万分のいくらかを表すもので、1ppmは0.0001％にあたる。だから、0.0024％とは24ppmであり、他のリコール例に比べても1桁多い
(記事の全文は、こちらをクリックしてご覧ください。)

韓国【各国情報】

韓国経済というより、韓国が立ち直るには、サムスン電子などという奴隷工場は潰してしまえばよい。製品を作って海外に売る。そしてその利益は、銀行などのストローを通じて、国際金持ち旦那衆の懐に収まる。

この構造改革の構築物が、大きな火の手を上げて燃えだした。

さて、これは対岸の火事なのか。

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