Τόνια Σωτηροπούλου ギリシャ女優
欧州はロシアの天然ガスとか、石油が来なくなれば凍えるしかない。
ギリシャはユーロを都合つけてくれなければ、お金が廻らなくなって困ってしまう。しかし、あまり虐められれば、自国通貨を復活させるという最終的な解決方法がある。
金融の役目は、経済の伸び代にあわせて、通貨供給を増やすことにある。
しかし、金融の優位性を誇示するために、通貨供給の蛇口を閉めて、わざと経済を混乱させることも、たびたび遣ってきた。もちろん、この場合は国債金融の手下のマスコミが、真実など書かないで適当な、経済評論の御託宣を垂れ流す。借り手のギリシャなどの、『後進性』とか、ケチ付けをして本当の小臭い金融のホントの責任を誤魔化して、相手に罪をカッツけてしまう。これが、イタリアとかスペインにも見られた、『作られた金融危機』 なのだ。トヨタとかフォルクスワーゲンの新車に乗りたければ、ドイツとか米日金融の策に乗るしかない。しかし、そもそも南ヨーロッパの庶民は、新車になんか乗らない。というか乗れない。ならば、ユーロから脱却して、自国の通貨を復活させればよい。金を借りたならば、踏み倒す。
これが、一番てっとりばやい解決策なのだ。
ギリシャの国民は、
この方向性を選択した。
ユダヤ・マスコミがどのように欺瞞報道を繰り出そうが、南欧諸国の官僚とか政治家は、金の切れ目が縁の切れ目と知っている。
欧州の各国政府は、とくにドイツとかフランスは、貸したカネを返してもらえない。そのような危機に直面している。それに加えて。ロシアからのエネルギーが途絶すれば、如何に枯れ葉の ｢紙幣｣ を印刷しようにも、紙幣を燃やして暖をとるなんて出来やしない。
ロシア経済は、欧米経済に従属している訳ではない。
とくにロシアの金融は、米欧日とは相対的な自立の位置にある。
たいして、欧州の経済は、ロシアの天然ガスなどに依存している。
愚かなことに、ウクライナで政変を起こして、ロシアに喧嘩を売ったのは、米欧のユダヤ金融なのだ。
如何に、『経済の定規』 を振り回してみても、定規は定規でしかなく、経済の実物たる天然ガスとか、石油とは別物なのだ。
つまり、財政破綻のウクライナに、IMFが金融支援をしても、ウクライナの経済が復興するハズもない。戦争は破壊であり、経済は混乱するしかない。アメリカとか欧州の戦争屋は、経済の事など判らない。ましてや、米欧諸国の経済空洞化によって、頼みの綱の兵器体系まで、中身が錆びてボロボロになったのにも気がつかなかった。あとは、頼みの綱は、原始的な兵器のナイフとか、人を欺くハリウッドのコラージュ映像ぐらいしか残っていない。
ソロス氏、崩壊の危機にある欧州、復活するロシアに対抗せよ
2015 01 24 08:15
ユダヤ系米国人投資家のジョージ・ソロス氏は２５年前のソ連崩壊とは全く正反対のプロセスが進行しているとの見解を表した。ソロス氏は、欧州は存亡の危機にあり、それに対する挑戦を投げかけているのが 「犯罪国ロシア」 だというのだ。ウォール・ストリート・ジャーナルが報じた。
ソロス氏いわく、欧州は「債権者と債務者集会と化す。この債務者らの債務履行は甚だ難しく、債権者らは依存した関係から債務者が脱却できないような条件をつきつけてくるだろう。」
ソロス氏は、欧州はウクライナ支援を早急に打ち切り、「復活しつつあるロシア」に対抗するため、自分の力を見せ付ける必要があると語る。
ソロス氏は、ロシアは「犯罪国となった。この国では支配者らは国の資源を自己を豊かにし、権力を押さえつけるために使っている」と指摘している。またウクライナでの事件は、ロシアを「欧州連合の戦略的ライバル」に仕立て、法の優越に武力の優越を対抗させる試みだとの見解を表した。
RT （ロシア・トゥディ）
http://japanese.ruvr.ru/news/2015_01_24/282377849/
ゴルちゃんと、エリツィンは国を売ったが、
プーチンは、豪腕でロシアを取りもどしつつある。
ウクライナはもともとソ連邦の一員だった。
竹島ももちろんだが、朝鮮半島も台湾も帝国日本の不可分の国土だった。
歴史の真実と言うが、兵隊が女郎を買ったとかどうだとか、床屋談義では失った国土も、日本人としての誇りも回復できない。
なりすましの屁垂れ朝鮮人だからこそ、出来る与太話が慰安婦問題なのだ。その点で、プーチンはクリミア共和国を取りもどした。ルガンスクもドネツクも実質支配下に組み入れた。そしてポロシェンコのキエフ軍は戦えない。このふやけた現実を世界中に知らしめた。つまり、ウクライナの NATO加盟は事実上頓挫した。ここで、欧州軍がウクライナに入れば、プーチンはロシア正規軍をキエフに侵攻させるだろう。
つまり、新たな戦場はロシア人の住まない、ウクライナ中西部ということとなる。
欧州支配層の脳裏には、1956年のハンガリー動乱がよみがえる。
(日清・日露戦争では、日本は外地の朝鮮とか満州で戦った。太平洋戦争で、米国は本土から遠く離れた、西太平洋で戦った。つまり、何処で戦うかの意味は、戦局を大きく左右させる。)
米欧金融の刈り入れ時期。
本当の出番 【わが郷】
つまり、金融を緊縮させているので、欧米実体経済は空洞化が止まらない。
ここで鍵を握っているのは、日独などの自動車とかの実経済だ。だがここで論じればあまりにも稿が拡散してしまう。なので、このあたりは時期を見て、おいおいと書いてゆこうと思う。
日本の安倍政権は、屁垂れな集団的自衛権論議で、お茶を濁している。
まともな日本国民は、ゴロツキ米穀軍なんか死んでも助けてやるモノかと思っている。
日本に取り憑いだ特亜朝鮮系などだけが、今でもアンポンタンな夢にまどろんでいる。
もしも万が一、というか億分の壱でも、中東に自衛隊が派遣される。
ならば、わが郷では、『勝手に死んでこい。』と言うほかない。
自衛隊の多くには、特亜の異分子が強固に組み込まれている。それらの部分は、日本国防衛とは、全くの別物で、米穀軍の自衛隊内別働隊みたいなモノだ。このあたりを峻別して見なければ、本当の日本国防衛軍を再建することなど出来はしない。イザ鎌倉というとき、はせ参じるわが郷軍は、絶対に特亜間諜部隊とは、ともに戦うことはない。
竹島の日は過ぎたが、『竹島をわが自衛隊の射爆場にする。』このぐらいのことは、本当の保守本流ならば言えねばならぬ。
安倍政権が本当の保守奔流だとするならば、尖閣諸島で大々的な上陸作戦でもさせたなら良い。数万の部隊を押し立てて、『拉致被害者救出作戦』の大々的な、示威行動でもできれば、真性保守だと認めても良い。それが公務員の一人も常駐できない。これは、小臭い金融の支那国内経済投資に、引きずられてすべての政策が決められてきた。サヨクとか小沢などの支那より政策は、自民党の安倍政治だって似たようなモノなのだ。
はやく言ってしまえば、ポホポポーンのポロシェンコと、何処が違うのだ。
日本がウクライナと違うのは、1970年代前半までの、経済的な蓄積がまだ残っているから。
金融とは、ダニとかゴキブリで、えげつない寄生物にすぎない。
まともな日本人ならば、寄生の金融とは縁を切るべし。
わが郷は新しい金融を模索している。
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日本を とりもどす 【わが郷】
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