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とても見てはいられない。

そのような酷い出血でした。

それでも、頑張りぬいて立派な成績を出しました。

今の日本は、ヘンテコな憲法に縛られて、

また、日本のことよりも、彼ら彼女らの宗主様・飴の意向を気にかける。そのような者たちが、いろんな仕掛けで情報を撹乱してきた。

APECでアメリカとのわが安倍首相との会談が、どうだこうだと気にしている。

そもそも、わが郷の読者諸氏は、政治倫理的には、アメリカは支那と同列なのだと知っている。

つまり、雨と話せば面倒な、お義理での追従などを云わねばならぬ。ん、なのめんどくせえ。

だから、以心伝心のオバマとは、会談の必要性などまるでない。世情に疎い、寝ぼけ眼のお馬鹿には、この辺りがまったく見えていない。

支那の蛮行については、何とでも批判できる。

ところか事、飴様のことになると、国際政治を語れない。

そりゃあそうだよ。

左翼と本字では書けない、カタカナサヨクはアンポンタン。

飴の軍事力がホントは頼りで、『平和憲法、九条を守れ……』とか、米軍の支配を隠然とした前提で、世の中を眺めてきた。

ところが、アメリカの軍事力は、空洞化が酷いことになっている。

スペースシャトルは退役で、無人宇宙船は爆発して、民間宇宙旅行実験機も墜落してしまった。

これって、軍事的には、『長距離の核ミサイルも、正確には飛ばせない。』ってところまで、堕落してしまっている。そして、頼みの綱の戦略核ミサイル原潜の優位性を護りたいが為に、今頃になって、日本の世界一優秀な戦略潜水艦の情報を、豪州を手先に使って盗もうとしている。この現実を、サヨクのお馬鹿で、クルクルパーのアンポンタンたちは、てんで理解できていないのか。そりゃあそうだろう。戦争の『せ』の字も考えるだけで恐ろしい。そのようなお昼寝族にとっては、米欧軍事産業のデタラメなカタログを眺めて安堵するのが関の山。

野蛮な侵略行為をくり返す、その支那共産党はさんざんに批判する。わが郷も、このスタンスは正常だと思う。しかし、口蹄疫騒動とか、メキシコ原発の新型インフルエンザや、今回のアフリカ諸国のエボラ出血熱の異次元の流行など。これらは、医学知識とか、バイオ関係の軍事知識がなければ対応できない。しかし、これが怪しい、胡乱なことだとは、みんながうすうす感じている。第一次安倍内閣は、このような事態に対応できる心構えと、その対応策があまりにも貧弱であった。なので、わが安倍チンもお腹が痛くなってしまった。

どのようなアクシデントに見舞われようとも、たとえ憲法の手かせ足枷をはめられても。

なんとか日本は、経済的に世界一の力量を築き上げてきた。

(つまり、軍事技術も、その基礎力ではダントツ世界一なのだ。とくに兵装のセンサーでもあり、頭脳でもある電子技術処理能力では、日本に追いつくモノは何処にもいない。)

　潜水艦積載用

つぎに日本の為すべきは、胡乱な怪しい雲を吹き払い、スッキリした国際政治をつくりあげて行くこと。

その為に、わが国の首相は東奔西走している。

(やろうと思えば、潜水艦搭載のICBMなんぞはすぐにでも造れる。しかし是をしないのは、無用な核開発競争を避けるため。これが、リアルな、現実的な政治というモノなのだ。ところが、一般庶民というか、お花畑でお昼寝のアンポンタンには、国際政治は力による明々白々の恫喝が、国家の基礎力として作用する。この根本原理が認識出来ていない。)

その出立の日に、『衆議院の解散を考えているのか。』とか聞く馬鹿もないものだ。

ところが、このような答えは、これから外国の要人に会いに行くわけであるから、【解散するなんて、謂うわけがない。】その状況でこのような質問をするには、情報を撹乱する意図がある。NHKが｢解散はない。｣との情報を発信して、解散を密かに決意した、わが首相を縛りにかけたい。アメリカだって、その腐った願望で世界を混乱させている、好戦派の馬鹿どもは、日本の政治が健全になり、力をこれ以上つけるのは、何としてでも邪魔立てしたい。ならば、口先ではどう云おうとも、本心は『消費税増税をして、経済は停滞。そして韓国のような、支那のような対米貿易に頼らねばやって行けない、なさけない体質に、よりいっそう堕とし込みたい。』このような邪な思いがあるから、敢えて外交に出かける、まさにそのときに、答えは決まったその質問をぶつけた。

そもそも、対米従属の強い、あの読売新聞が、『衆議院解散』を書くには、そうとうのリアリティがあるからなのだろう。

bloomberg.co.jp

消費増税先送りなら年内にも解散総選挙検討－読売が報道、首相は否定

　　11月10日（ブルームバーグ）：安倍首相が来年10月の消費税率10％への引き上げを先送りする場合、今国会で衆院解散・総選挙に踏み切る方向で検討していると読売新聞が９日付朝刊で報じた。複数の政府・与党幹部が明らかにしたという。

首相はこうした考えを公明党幹部に伝えたとみられるとしている。年内に解散する場合、衆院選の日程は「12月２日公示、14日投開票」か「９日公示、21日投開票」とする案が有力だという。

この報道に関連して、首相は９日、衆院解散について「全く考えていない」と羽田空港で記者団に述べた。共同通信が報じた。
http://www.bloomberg.co.jp/news/123-NEQWZF6JIJUP01.html

この上の記事は、みじかく解散の可能性と、実際の選挙日程を推測している。

毎日新聞では、その観測をかなり細かに書いている。

その記事は、『本日の話題の記事』に載せておきます。

とにかく消費税を議論の核にした、衆議院選挙は是非にも為すべきだ。

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