有効な戦略とは、敵を正確に見定めること

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昨日は潜水艦「そうりゅう型」について書いた。

ロシアの声のチョット古めの記事に、

日本潜水艦のエンジンをリチウムイオン電池に切り替え

　　　 2014年 10月 05日 11:11

日本は、「そうりゅう」型潜水艦のエンジンを、AIP(無吸気推進)から、リチウムイオン電池に切り替える。Defense News が伝えた。

Defense News によると、海上自衛隊のこじま・やすし報道官は、「そうりゅう」型潜水艦4隻に、リチウムイオン電池が搭載されると発表した。リチウムイオン電池を搭載することで、潜水艦の速度を上げることが可能となる。
オーストラリアは、「そうりゅう」型潜水艦のリチウムイオン電池への切り替え計画について知っていると指摘し、日本から「そうりゅう」型潜水艦の技術あるいは潜水艦そのものを購入する予定に変わりはないと発表した。
Defense Newsは、ボーイング787 Dreamliner の事故があることから、潜水艦にリチウムイオン電池を搭載するのは奇妙だと指摘している。2013年1月8日、ボストン空港で、リチウムイオン電池が発火し、日本航空のボーイング787型機の機内で火災が発生した。
http://japanese.ruvr.ru/news/2014_10_05/278213429/

上の記事では、

やっかみ半分の、間違った論評が書かれている。

ボーイング787 【アメリカの飛行機】

787が出火したのは、韓国とかフランスとかの、出来損ないの技術を間にかませて、コストカットをしたから、火が出たまでのこと。そもそも、リチウムイオン電池は、開発の段階で、この難問を克服するのが最も大きな課題だった。それを、開発者の日本の技術料は高いから、安いのに変えれば、それはまがい物で危ないのは決まり金時。そのような判断をするのは、プロフィットのPだけしか頭にない、金融屋の馬鹿助芋頭だからしてのけること。 (関連記事、 "美肌を　保つには" )

どうしたならば、火の出ない電池になるかナンテ、仕様書に書くはずもない。スパイそのもののマスコミなんかにも、ホントの技術の要諦なんか教えるはずもない。

とにかく日本の最新式潜水艦は、通常動力ではなく、最新式の『ハチャメチャなダッシュ』が出来る、原潜よりも早く走れる潜水艦なのだ。敵の核搭載原潜に、必殺の魚雷を発射して、自分はさっさと雲隠れ。なので、ロシアの新聞は、やっかみ記事を書いて、自らを慰めるしかない。

　　ボレイ型原子力潜水艦

次世代の党も、旗揚げ直後で

なんだか、煙が出ているようにも見える。

論理回路の曖昧さから来ているのか。

業務負担の軽い部署への異動を希望したところ副主任の職を解かれたことを不服として、病院側に損害賠償などを求めていた。

2014年10月23日の最高裁は、「降格を本人が承諾したか、降格が必要な特段の事情がない限り降格は違法」と、初めての判断を示した。原告敗訴の2審判決を破棄し、広島高裁に審理を差し戻した。
http://www.j-cast.com/2014/10/25219278.html

業務負担の軽い部署への異動ならば、勤務に対する対価つまり支払いが変わるのは当然のこと。

子供を産む女性への社会的な扶助は、地域社会とか国家が出来ればやることであって、一般の私的な事業所に負わせるべき責務ではない。そもそも子が生まれても、この雇用者の病院とは無関係なこと。しかし、地方自治体とか、国家にしてみれば、その構成員が確実に増えるわけで、この事に対する配慮は、行ってしかるべき。このような筋道を冷静に考察してみれば、病院に社会的な福利厚生の責務を負わせて、行政には、その頬被りを弁護するなんてぇのは、この判決を堕した判事の脳みそは可笑しい。

自由経済への、司法の不当な介入だと、判断せざるを得ない。

事業所が扶養手当を出す場合があるが、これは事業所の判断でやっていることで、そうしなければならない法律的な義務があるから遣っているわけではない。

だが、たとえば夜勤勤務のシフトに、参加できない勤務者を、不規則な勤務にチャレンジしている人と、同じ待遇にすれば是こそ、悪平等で不公平というものだ。このような、デタラメな発想が出来るのは、自分ら判事などの公務員が、どのような無知蒙昧でも身分と賃金を保証されている。この戦後体制の役人権益の微温湯につかって、のぼせ上がっているからなのだ。

日本は官僚国家で公務員天国ともいう。

つまり、上のお話の司法関係者も同じだが、まるで公僕の意味を理解していない。

金融関係【記事分類】

　　　それともうひとつ、

　　　その公務員の上に君臨する、

　　　上級階級が一般人からは見えないが、

　　　それが金融界という世界だ。

金融は景気が悪い方が良いと、今は思っている。

(企業を潰して、担保を取り上げる。景気回復なんて、目くらましのデマ宣伝だ。)

財務官僚なんて、小臭い金融の手下にすぎぬ。国際企業は株の配当やら、好業績で金融に大金を貢がねばならぬ。この頸木が重いので、国際金融スジから事業税とか富裕税を免除されてきた。これが構造改革の実態だ。それで、公務員どもを喰わす税金の入ってくるのが不足した。それで、無能な財務官僚などのやることは、低脳きわまりない。弱い立場の庶民全体に、消費税の網をかけた。それで結果的には、経済そのものが空洞化してきた。

役人なんて、特に高級官僚などと、テメエで高級を名乗っていりゃあ世話がない。

そのはるか上に位置する、小臭い金融とその暴力装置、軍産が日本から戦略軍装備の技術を奪って、傾いた湯田屋米穀の軍事力を立て直そうとしている。つまり、是を許せば、いつまで経っても日本国は、アメリカ軍の恫喝の下に、雌伏せざるを得ない。さて、次世代の党は、この現実をどう乗り越えてゆくのか。

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