嚆矢を放つ

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源平合戦の、その時代には

戦い開始の其の時、鏑矢 (かぶらや) をはなって開戦の合図とした。

鏑とは下の画像のように、カブのような形をした音を出すしかけである。

中は空洞になっていて、この矢が飛べば笛のような、鋭い音が響き渡る。

　
鏑矢、または嚆矢(こうし)ともいう。

グローバリズム、つまり国際構造改革は、

われら日本人をも

国際金融を頂点とする、奴隷的な従属関係に組み入れんとする、

国際金融から先進国への、

とりわけ我が日本国への、

民族抑圧計画なのだ。

これを許してはならない。

「金融引き締めにより、日本経済を貧血にする。」

これと、真っ向から戦いをいどむ。

最近問題としてクローズアップされている、TPPの問題は国家による経済の調整を、ことごとく否定しようという、金融勢力の独断専横を、国際法的に正当化しようという悪企み。これを許せば、日本の富は今以上に、米国とか支那に盗み出されてしまう。

幸いなことに、

隣国の支那共産党は、

想像を絶する

おバカの集まりだった。

　尖閣にて眠れる虎の尾をふんだ。

　　しきしま　　(JCG Shikishima、PLH31)

安倍晋三首相はフィリピンに、領海警備の巡視船 10艘を提供することを約束した。不愉快な隣人・支那の横暴をやめさせるのに、日本とフィリピンが手を携える。この構図を俯瞰して眺めれば、領土問題を曖昧にして、日本からさらに資本とか技術を支那に盗み取る。この国際金融とその手下の、電気とか自動車そして医療などの、邪な野望を打ち砕くことにある。オウム真理教は富士のサティアンに警察の捜査が入るのを知って、あろうことか東京都の中心部で、地下鉄にサリンを撒いた。これと同じように、半島系を中心としたサヨク達とか、中立を装っている者たちが、ありとあらゆる嘘を並べ立てて、わが安倍晋三内閣をけなそうとしている。

ほんとうは彼らが左翼ならば、やることは他にある。

つまり、労働者とか庶民の収入を、増加させることである。

しかし、こいつらサヨクは、共産主義者とか社会主義、あるいは慈善主義を装って入るが、本心は、朝鮮半島系などの利権を維持することだけなのだ。なので、管直人とか、野田佳彦のように、半島系の多く巣食っている教育とか行政などの、財源を確保する。これだけにしか興味がない。そしてこいつらは、おてんとうさまが東から上る様に、給料は必ずもらえるものだと信じている。なればこやつ等は、経済のことなんかテンで判らない。それで消費税を上げれば、かえって景気が悪くなり、税収が減ることさえも斟酌する脳みそがない。

社民は福島党首が逃げ出して、生活の党は今回の参院選で全敗した。民主党は結党以来の、最低の当選者におちぶれた。大阪維新系の者たちもやはり、国際金融の飼い犬産業界の、そのまた飼い犬だったり猫だったり。

この者たちぜ〜んぶが、日本の一般民衆の所得が上がることなど、全然考えていない。国際金融にしてから、産業の実体にカネが回らないように、株式上場企業は、10%の利益を出さねばとかあいも変わらず、マヌケなことを言っている。これでは産業は経営資金を搾り取られて、衰退する一方だ。

金融緩和の鏑矢を放つことは、政治にも出来ること。

つぎには経済界の間諜を、つぶす戦いがまっている　　ポチっとお願いします。

その生贄が、ワタミの渡邉美樹だったりして。　

　
島嶼防衛には、超大型空母の建造を【わが郷】

これから日本は、空前の軍備増強。

この時代に突入する。

面倒くさい不愉快な隣人の、韓国と台湾との関係は疎遠になる。

代わってその南の隣国、フィリピンと軍事的な友好関係を築く。

特亜は、おいてきぼり　　ポチっとお願いします。

海上自衛隊の護衛艦「ひゅうが」に対する海外の反応

本日の話題の記事

スカボロー礁

2013年 7月 27日 16:43 【時事】

沿岸警備支援で巡視船提供

＝中国けん制—日・フィリピン首脳会談

　【マニラ時事】安倍晋三首相は２７日午前（日本時間同）、マニラのマラカニアン宮殿でフィリピンのアキノ大統領と会談した。首相はフィリピン沿岸警備隊の能力向上を支援するため、政府開発援助（ＯＤＡ）の円借款を活用し、巡視船１０隻を提供する意向を表明。また、中国が南シナ海への海洋進出を強めている問題について「関連国際法を順守し、自国の主張の国際法上の根拠を明確にしていくべきだ」と述べ、中国側をけん制した。

　会談で、両首脳は地域の安全保障問題を議論し、中国を念頭に「国際的なプレーヤーが責任ある行動を取るよう働き掛ける」ことで一致。首相は、中国との領有権をめぐり国際海洋法裁判所に仲裁手続きを申し立てているフィリピンの立場を支持する考えを伝えた。

　首相はまた、海洋分野での協力や経済支援を盛り込んだ「四つのイニシアチブ」を説明。(1)沿岸警備隊の情報通信システム構築に協力(2)マニラ都市圏のインフラ整備に向けた日本の技術活用—などを提案した。

　経済協力では、地震などの大規模災害発生に備え、緊急時に速やかに資金提供できるように１００億円の融資枠を新設することで合意した。　

［時事通信社］
http://jp.wsj.com/article/JJ12100116927629544882419648291063215730110.html