日本を襲った　大津波

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おかげさまで　年末に

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　　　カネに目が眩む

　　　厭ですね〜え。

　　　缶カラ韓の菅直人は、降板したあとの利権づくりに夢中で

　　　省エネ法案を通したならば、首相を辞めてやるなどと、ほざいていました。

　　　　そのあとのドジョウ豚もいけません。

　　　　馬鹿のひとつ覚え。

　　　　消費税、消費税と啼くばかり。

　　　　コケコッコは三歩歩くと、ものを忘れると言います。

　　　　はたして泥鰌の脳みそは、何ミリグラムの重さなのでしょう。

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　缶カラ韓が最悪かと思ったら

その上がいた。

　野田佳彦に悪徳の才覚があるというのではない。

　世界の経済大国である日本の首相に、馬鹿がなると最悪の結果となる

ヤクザに脅される前から、追従笑いで財布を差し出す。

　これでは盗賊は付けあがるばかり。

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沿岸部ばかりではなく、日本全体が大津波に襲われています。

国際化の波というのがそれです。

　能なしなのに偉そうに、官僚共がカタカナを使うときには、偽計のたくらみの表れ。グローバリズムと謂うのが、まさにそれです。日本国の経済専管水域の広さは、世界第六位の大きさがあります。明治人の気概と軍事の大切さ。これを端的に示してくれたのが、司馬遼太郎の大叙事詩『坂の上の雲』でした。サヨクで軍事を貶めてきた、NHKがこの「戦争小説」を取りあげた。これはひとつの時代の大きな変化なのでしょう。

『まことに小さな国が』と渡辺謙にNHKは、物語の冒頭に語らせている。

　これは真っ赤なウソだ。日本ほど資源に恵まれた国はない。国土面積あたりの、金とか銀の産出量を計算してみればよい。石油だって掘ればでるところが、ナンボでもある。子孫に美田を残さず。この言葉の意味を知れば、美しい海は汚さずにとっておく、事の意味が奥ゆかしい。鉄鉱石などの鉱物資源は、外国から入れた方が安いから、こうなっているだけなのだ。高品位素材とか、電子回路部品の、日本独自産品を輸出する。是、高くて当然なのだ。それを円安で、なるべく安く売れと、マスコミとか官僚は、デレスケを言う。

　なぜか。

　それは簡単なことだ。かれらは日本のためにではなく、それを買い入れねば高級な自動車とか、機械製品が作れない。支那とかアメリカに、賄(まいない)を貰っているからなのだ。

　最近のマスコミを見ればよい。朝鮮玉入れ、パチンコと、アメ保の宣伝ばかりしている。昼日中から堂々と、外国からの賄を受け取っている。なので自国の製品を、安く売れと馬鹿ばかり言う。

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彼らは日本人を奴隷のように、これからいっそう冷酷な搾取構造を、構築しようとしている

日本人を奴隷にする

　原発事故でマスコミが書かないことがある。

　その発生原因は構造改革原理教の、ムリにムリを重ねたコストカットにあった。

　原理を簡単なモデルで考えれば、小学生にも判ることが構造改革のカルト教徒には、可笑しなことだが理解できないのだ。売り上げの中から10%を利益として取り上げてしまえば、次は一割減の90%の再生産しかできない。効率化でそれを防げと言うならば、前の大戦での無能軍官僚の精神主義と変わらない。経済の活性化には適度な、資金の注入が不可欠なのだ。それともうひとつ、適度な競争の維持をはかる。本当の自由経済とは、競争原理を確保する。これが無ければ、利権政治に堕してしまう。

わが郷の左近尉には、1970年あたりまでの、独占を極力排した自由主義経済が懐かしい。企業ばかりか労働運動まで、さいきんは集約化されてしまった。レンゴーなどという間抜けな組織は、国際独占巨大企業主義の、補完物以外の何ものでもない。電器とか自動車労連あがりの民主党政治家が、ナニをしてきたのか知れば、レンゴーのいい加減さが理解できる。

　
　原発事故の当時から、送電と発電を分離して、どの発電会社からも、電気を買えるようにする。この意見を左近尉はくり返し述べていた。しかし此の様な高度な政治的強制力を働かせる政策実現は、民主党のひ弱な政治力では絶対に実現しない。自民党の西田昌司氏や、国民新党の亀井代表などが、充分に政治力を発揮出来る、環境を作らねばならない。それには、谷垣、石破茂そして石原伸晃などのインベストメント艦隊沈没後の浮遊物は、とっとと片付けるべし。

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　もうひとつ、マスコミの書かないこと

　軍事の大切さ。尖閣諸島の久場島などで自衛隊も、頻繁に射撃や爆撃の訓練を行えるようにする。外交は相互主義が原則なのだ。歴史的にわが国の領土だと言うことも大切なのだが、これだけ言っていたのでは足りない。重要なのは実効支配の意思表示を、毅然として行う事だ。たとえば支那の漁業監視船とか、化学調査船が尖閣諸島領海の外側、接続水域にまで侵入することが度々ある。これは正統な理由が無いので、直ちに実力で排除する体制を整えるべきなのだ。勿論、銃器などで威嚇射撃などを、相手国の公船に行えば国際紛争になる。そこで外交的に相手に実害の及ぶ、たとえば様々な対支那への協力の予算を削るとかすれば良い。

　いまの民主党には、領海保全法案の成案を期待出来ない。

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　そもそもサヨクには、自国の領海とか権益を武力で守るという、基本的な国家観が欠落しているのだ。押しつけ憲法では前文の平和主義と、9条の武力の行使禁止で、日本は国家の基本権を放棄させられてしまっている。これを正さねば、領土・領海は護れない。ところが、わが自衛隊は領空侵犯に対しては、スクランブルをかけて是を排除している。なぜこうなったかというと、アメリカの軍産は日本国に戦闘機とかを売りたかった。それで彼らが押しつけた、憲法の条理を無視して自衛隊に、戦力の最先端兵器である戦闘機を売りつけたのだ。つまり憲法はあっても、これは現実には機能していない。それは先頃行われた、島嶼侵略に対する領土奪還訓練に、端的に示されている。

　奪われた島などを、武力で奪い返す。

　これが前の軍事演習のテーマであった。

　つまり国際紛争を武力で解決する。

　この国家意志を大部隊の動員による、戦闘訓練でありありと見せつけたのだ。

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日本の風が用意した、飴と鞭（ムチ）

　日本の軍事的なプレゼンスは、政治とか民間人の意識の、はるかに及ばない前線を守っているのだ。F-35 戦闘機は実戦配備につけないだろう。これは、わが郷風にいうならば、眼に見えない風の戦いの精華であるのだろう。世界金融危機は金融勢力内部の、小さなヒビが拡がって、大きな破壊力を世界金融システムにもたらした。そしていまは、国際金融勢力の内部に潜ませた、ある経済原理により米欧軍産のシステムが、内部から腐食をつづけている。欧州と米国による戦闘機の共同開発。これは自由経済の競争原理喪失を、如実に物語るエポックメーキング、一大契機なのだ。ソ連が崩壊したのは、一党独裁で全ての政策が共産党単独により、独善的に裁断されてきた。この結果生まれてきたのが、ソ連共産党の決定的で致命的な腐敗であった。この金銭と欲にまみれた党官僚を更に増長させたのが、米欧の金融資本であった。ジョージ・ソロスらのくり出す金の矢に、ゴルバチョフはあえなく撃ち取られた。彼はペレストロイカの与太記事をかいた、カストリ本の売り上げ印税で、ナンとマクドナルドのハンバーガーが食いたかったのだという。そして今度は、米欧の｢ゴルバチョフ｣達が、黄金の枯葉の上でまどろんでいる。

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