アメリカもガン患者

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下の記事を見れば、ベネズエラの医療もアメリカ式のようだ。

わが郷のがんに対する見解は、これら米穀式一般とは異なる。

ガンとは手におえないと思われる病変を、「絶対悪」と決めつけて、暴力的に処断するための、お札のようなもので何ら科学的な根拠などもたない。これを医療などと多くは信じているが、左近尉に言わせれば、「ええいっ、面倒だ。ならば家族とかには、癌だ。」とか言っておけばよい。みたいなものと、思っていればその治療行為そのものの、粗雑さと非科学性が知れるというもの。例えばリュウマチという難病がある。これは指などの関節が変形したり脆くなったりする病気だが、その病態は様々で、骨ばかりではなく肺の組織とか、その他もろもろにも全く違った病相で浸潤してくる。見た目には全く別の病気の集まりのようでもある。それが「リュウマチ」と一括りされるのは、これらが整形外科の医師たちの間で扱われるからこうなったと思われる。つまり論理的に説明できる筋道などない。整形外科で扱われるヘンテコな病気だから、リュウマチとされたと言ってもよい。

ルノアールも晩年は、リウマチに悩まされた

ガンも似たようなもので、医科大学の外科で扱われる、さまざまな病変が「ガン」と命名されただけのこと。

そしてこの場合は、「癌は死病で、本質的には治らない」とか言った神話が世間に散布される。

テレビや小説のドラマでは、「癌で余命がコレコレ」とか言われて、そして実際に死んでしまうストーリーが、其処ここに配置されて人々を洗脳する。左近尉に言わせれば、癌とは生活習慣病で、ある意味老化のようなもの。つまり、老化による肉体組織の変化は直すのが極めて困難だ。ところが、癌ではなかなか死なない。死ぬのは三大治療とかいう、つまり過激な手術とか、抗がん剤の投与、そして激烈な放射線の照射などによって、体の統一的な免疫機構を壊すことによって、体に今まで以上の病変が顕著になる。これをいじくりすぎれば体力はますます弱まって死に至る。なので、癌の場合はその「老化部位」を取ったり焼いたりあるいは化学的毒物で死滅させるなんて、野蛮なことはやらぬことだ。

反米チャベス大統領死去、中南米バランス変化も【読売】

　【マナグア（ニカラグア）＝浜砂雅一】ベネズエラのウゴ・チャベス大統領（５８）が５日午後（日本時間６日午前）、首都カラカスの軍病院で死去した。

　自国の豊富な石油資源を背景に中南米の反米左派諸国を束ね、盟主として知られた大統領の死を受け、ベネズエラの外交路線が見直されることがあれば、米州地域のパワーバランスが大きく変わっていく可能性もある。

　チャベス氏の死去は、マドゥロ副大統領がテレビ演説で発表した。副大統領は「大統領は２年近い闘病の末に死亡した」と述べたが、死因については明確に説明しなかった。チャベス氏は２０１１年６月にがんと診断されたことを発表。その後、３度の腫瘍摘出手術や化学療法などによる治療を受け、２月１８日に療養先のキューバから帰国したばかりだった。昨年１０月の大統領選では４選を果たしたが、職務復帰はかなわなかった。

（2013年3月6日12時04分読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20130306-OYT1T00235.htm

アメリカの金融とか軍産などに屯するごろつきどもが、アメリカの経済を何とかしたくて、できそこないの能無し頭で考えた。

　　なんてったって、「自由貿易」はすべてを解決してくれる、神の御選択だ。

　　　アメリカ金融の黄昏

それで極東米軍とか、太平洋の軍隊などの、睨みがきくところの弱小国を先ず脅しあげて、TPPの会合を立ち上げた。一番の目的は世界一の工業技術国で、債権国の日本を取り込むこと。貿易なんて言うから、なんだかよくわからない。もっとはっきり言えば、アメリカとかその手下どもで日本を取り巻いて、脅してカツアゲをするのが目的だ。なので、具体的にどこをどうやれば、「アメリカが経済的に立ち直れる」なんてプログラムなど、溶けて流れた脳みそには想定不可能だ。なので、アメリカのトラック輸入の関税をゼロにすれば、米国自動車産業が日本にやられてしまうなんて想像もしなかった。医療だって覚せい剤を鬱治療薬などと出鱈目をするとか、危ない子宮頸癌ワクチンで病気とか不妊症を増やすとか、あるいは検診でガンなどと難癖をつけて切ったり焼いたり、毒物注射を強要したり。これをごり押しすれば、危ないワクチンを輸入させた枡添みたいに、古巣の党から追い出されたりもする。

とにかく自民党のTPPに関する公約の六項目を日本が死守すれば、

アメリカのゴロツキどもの恐喝は抑止されてしまう。

暴力団の雨公が危ないヘリもどきを日本国内に飛ばす。

これは勝手にやればできることだが、商品を売ったりサービスを買ってもらうことは、相手がいて初めて成り立つ。

なので、ゴロンボが夢想したようには、事は運ばない。

コメなどの穀物は、日本が徹底的にガードする。これは米国産の自動車を守る関税とバーターと言ってもよい。これでおおよその、大骨は抜かれたも同然だ。

例えば金融の自由化で、日本郵政のカネをよこせと凄めば、日本人全員の反撃にあうだろう。

AIJの事件では、預託した金が全部パーになってしまった。

とにかく米穀のゴロツキどもは、できる悪事はすべてやってしまった。

なので凄めばすごむほど、アメリカの印象は悪くなる。

やはり日本人は、「軍事的にもっと、しっかりせねばなあ」とかほとんどが思っている。

東シナ海の地下資源だって、日本と支那を対立させるための、でたらめな話ナンではないかと、人々がウスウス感じ始めている。

これが鮮明になれば、敵は支那ばかりではなく、アメリカに巣くっているゴロツキたち、つまり軍産とか金融詐欺師も同じように敵だと、日本人は決心してしまう。

そのうちTPPはブーメランとして、ジャパンハンドラーたちのドタマを直撃するのだろう。

構造改革が進んで、アメリカ国内では、パソコンの一台も作れなくなったのが、アメリカ産業の空洞化なのだ。これをアメリカの能無し支配者も、日本人も知らねばならない。

戦前の日米関係とは、逆転した関係になってしまっている　　ポチっとお願いします。

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本日の話題の記事

公約か否か　ＴＰＰ国益６項目　首相と党ズレ【東京新聞】

　　　2013年3月3日朝刊

　自民党が先の衆院選で掲げた環太平洋連携協定（ＴＰＰ）の交渉参加に関する六項目の判断基準をめぐり、党側と安倍晋三首相の間の認識に、ずれが生じ始めている。衆院選公約の本体の内容を詳しく説明するため同時発表した「総合政策集」が、本体と同じ重みを持つのかが焦点になりつつあるのだ。

　自民党外交・経済連携調査会は二月下旬、ＴＰＰ交渉で守るべき国益として（１）米、麦、牛肉、乳製品、砂糖などの重要品目を（関税撤廃からの）除外、再協議の対象に（２）排ガス規制、軽自動車優遇などわが国固有の安全、環境基準を損なわない（３）医療機関経営への営利企業参入や混合診療の全面解禁を許さない−など六項目を決定。首相に申し入れた。

　公約本体には「聖域なき関税撤廃を前提にする限り、交渉参加に反対する」との一項目しかないが「関税撤廃」の除外対象に農産品を明示し、さらに総合政策集の五項目も具体化して六項目に仕立てた。先に議員約二百四十人からなる「ＴＰＰ参加の即時撤回を求める会」が決議した内容と全く同じで、党内反対派の意向が反映された。政策集は「本体と同じ公約」というのが反対派の主張だ。

　首相もオバマ米大統領との会談で、六項目すべてに言及するなど反対派に配慮する姿勢は見せた。

　しかし、首相は二月二十八日の衆院予算委員会では、政策集の位置付けに関し「正確には公約ではない。目指すべき政策だ」と表明。六項目を同列視しない考えを強調した。

　各国との交渉入りを前に、細かい制約を受けたくないとの本音がにじむが、党内には品目、分野ごとに足かせをはめておかなければ、見えないところで政府が妥協しかねないとの懸念が根強い。反対派は「六項目は同列」と主張し続け、首相に圧力をかけていく構えだ。
　　　（清水俊介）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/news/CK2013030302000103.html

国際金融は金貸しというより、近年は株式取引とか、石油などの商品相場で経済をコントロールしようとしている。博打も行過ぎれば、サブプライムローンなどのような、詐欺商品まで混ぜることとなった。それで米欧の金融は信用を失った。昨日も書いたが、米国への資金循環システムが機能不全になって、アメリカは「ドルを大量に印刷」しなければやっていけない。しかし、かつての花形産業の自動車でさえも、日本車との競争なんて絶対無理なほど、製品レベルが日本のそれと乖離してしまった。つまり、ドル安でも米国製品は売れない。ならば、アメリカのイカレた支配層は、ますます頭の配線がねじれてくる。チェイニーが来日中に、長崎の市長がやくざに銃撃されて死んだこともある。

ジャパンハンドラーと言われている連中は、その源流が極東米軍とその取り巻きたち。目的のためならば手段を選ばない。そもそも戦争は人殺しだと信じている。このような基地外が、日本の放送局とか新聞、そして東京とか大阪の地検特捜部に根を張っている。やくざとケーサツ、そして司法にまでとくれば、何てもOKみたいな雰囲気である。(いよいよ、オスプレイが日本本土の上空も飛ぶこととなった。この輸送機は特殊工作隊を、派遣したり撤収させたりできることを忘れてはならない。)こんなのとまともにやりあえるだけの、体制は今の日本にはない。ならば王将を獲られれば、将棋は負けとなる。自民党のTPP反対派が、これからは徹底的に頑張るしかない。