北朝鮮の核実験

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ドリームライナーボーイング787型機は、燃える飛行機で

F-35 マルチ戦闘機だって、いつ納入されるのか判らない。

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ならば北朝鮮を使って、マッチポンプを何処かが仕掛けてきた。

【デザイナー田中徹の社長BLOG】さんも最近過激なことをおっしゃる様になってきた。

原発が駄目ならば、今度は核兵器を日本に売ろうってか。

直接的には書いておられないが、それをニュアンス的には臭わせて書かれておられる。

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Clik here to view.　拉致と寛容

そもそも拉致などと言う「文化」は、地中海の文化では当たり前に行われていた。

ならば北朝鮮による拉致を唆したのも、アッチなのかとも勘ぐれば、それもありうる。

大阪市立桜宮(さくらのみや)高校バスケットボール部の顧問が懲戒免職されることとなった。キャプテンの男子生徒が自殺して、その原因が顧問教諭の体罰であったことが、認められたのだが死んだ生徒は還ってこない。もっと早くこの教諭の指導方法を替えられなかったのだろうか。日本も普段にアメリカから、体罰を受けている。そして是が巧妙な暴力で、直接には為されずに、間接的に行われている。

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Clik here to view. 陸自新多用途ヘリコプター UHX

最近では陸自の新たに調達する多用途ヘリUHXの選定をめぐって、東京地検特捜部が雨にかわって陸自の担当者を在宅起訴した。福島第一原発事故がおきた原因は、米穀がらみの利益を最優先して、安全対策を怠ったからだった。今度のヘリ選定にあたっても、三菱などの間諜組織を優先して、アメリカからの時代遅れの機体を買わされていたならば、防衛力は陳腐なものになっていただろう。

こうして見てくると、安保体制の中でさえも日頃から戦いが進められている。

今回の北朝鮮による三度目の核実験も、似たようなニュアンスで捕らえれば、日本経済が停滞させられた、いわゆる失われた20年の原因が見えてくる。自衛隊の装備でミサイル関係はほとんどすべてが日本独自開発の装備に置き換えられてきた。アメリカ軍産にしてみれば、最大の顧客を失ったことになる。そればかりではなく、アメリカは日本国自衛隊という潜在的な、大きな軍事的脅威をもつこととなった。

今回北朝鮮がまたもや核実験をおこなって、その地震などの観測結果から、広島長崎型のものより小さめの核爆発物を、開発に成功とアピールできた。北朝鮮は盛んにアメリカに吠えかかるような態度ではいるが、この北の核は日本に向けられたものだろうと左近尉は推量している。この対策として日本がやらねばならぬ事は、ネットでの場合は「やはり日本も実際の核実験をおこなって核兵器を配備すべし」となるのだろう。しかし多くの日本人一般は、このような声を上げるには至っていない。

　昨日の国会では日本維新の会の石原代表が、日本国憲法はアメリカ軍によって押しつけられたモノだと話していた。

　やっと日本の政治状況も此処まで来たか。

　この感慨はひとしおだった。

　そして次には国会で核配備の問題を提起すべきなのだろう。

　石原氏の持論は核爆発のシミュレーションなのだが、機が熟すればこれが実際の核実験となる。

　そして安倍政権に望みたいことは、それよりももっとハードルの低い問題をクリアーしてほしい。

　つまり敵の核ミサイル発射基地を攻撃する、日本独自の高性能ミサイルが是非とも必要なのだ。

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Clik here to view. 自衛隊のミサイル　

　マスコミや野党のほとんどは、そして公明党もこの事には反対するのかも知れない。

　日本維新の会は当然のこと、敵地攻撃兵器の開発には賛成する。

　北朝鮮がミサイルとか航空機で運搬可能な核兵器を配備できるようになるのはそう遠い未来ではない。先の大戦で日本は米国の核兵器開発を、リアルには認知できていなかった。こと軍事兵器に関しては、悲観的にとらえて、それへの対策を十全に為しておかねばならぬ。ならば安倍政権の時代には、敵のミサイルなり爆撃機、あるいは潜水艦を確実にしとめられる、超高性能の攻撃兵器を開発して配備すべきである。ミサイルならば射程は、1,000?以上で、できれば 2,000?はほしい。潜水艦を発見して沈めるためには、たとえば大型マグロとか、鯨とおなじ様な見かけと、磁気特性を持つような生物型哨戒潜水ロボットなども開発すべきなのだろう。これで常時他国の潜水艦を監視しておく。日本がその気になれば、これは日本だからこそできる。

日本人を何百人も拉致したのが、北朝鮮であるらしい。

このらしい、にも対処しなければ、日本人の安全は保てない。

われらは福島の原発事故で、敵の攻撃は思わぬ所に、隠されているのを知った。

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佐藤栄佐久氏　(元福島県知事) は、新外相・玄葉光一郎氏の夫人の父である。東京一極集中や原子力発電事業の杜撰さと、激しく戦ってきた。日本の更なる分割統治政策である、道州制にも反対してきた。一円も受け取らずに、収賄罪で高裁ででも有罪にされてしまった。この一連の茶番のような裁判劇をみれば、日本は原発利権集団つまり、エネルギー・マフィアに司法さえも闇から支配されている、米穀 (※1) の従属国だと判断せざるを得ない。このような中にあって、娘婿の玄葉光一郎外相はどのような、対米外交を行うのか。わが郷は、不当な講和体制を糾す立場から、これを注視してゆく。

　( ※1 米穀とはトウモロコシや小麦など、家畜の飼料を、人間の食料に押し売りする、米金融とその用心棒、米軍のこと。親愛なる米国市民と区別するために、この"米穀"を用うる。純農業国に転落するのを自覚してか、環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)なる、環太平洋経済機構からのはみ出し、嫌われ者の集まりで、親米国連合のデッチ上げに、狂奔しているこのごろである。彼ら暴力団カルトの信条は、｢自由貿易｣つまりできさこないの汚染穀物の価格で、上等な地場穀物の値段をぶち壊す、屋台壊しに血道をあげている。)

憲法改正がどうのと机上の空論をしている間に、日本は極めて危険な隘路に嵌められてしまう。

戦後の議会でも核の配備は、防衛的なモノで「現行憲法に違反しない」と語られていた。

佐藤栄作元首相の非核三原則は、北の三度の核実験によって、反故の古証文となった。　

隠された真実を知れば、日本国民のほとんどが即刻の日本核武装に賛成するだろう。　

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