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大相撲【記事分類の索引】

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八百長なんて当たり前。

暴力事件だって、

もみ消したかった。

相撲は興行だ。

とか、言われてしまえば、返す言葉がない。

でも、国技とまでかたっているのだから、

インチキとか、暴行が当たり前では、

日本国の国技では、マズかろう。

貴乃花親方の年寄引退会見(全文1)

告発状は事実無根、認めるよう協会が圧力

2018.09.25 19:09

大相撲の元横綱、貴乃花親方が25日、日本相撲協会に退職願を提出した。午後5時から都内で記者会見を行い、退職の背景などについて説明した。

　報道機関向けの書面によると、相撲協会の年寄を退職することに合わせて、弟子や世話人ら全員の所属先を変更する願いも提出したという。

貴乃花：私、貴乃花光司は本日、公益財団法人日本相撲協会に年寄を引退する旨の届けを提出いたしました。引退の理由は次のとおりです。本年3月9日、私は貴ノ岩への傷害事件に関する日本相撲協会の対応などについて、真実を隠さず追及したいという気持ちで内閣府公益認定等委員会に告発状を提出いたしました。その後、私の弟子の不行き届きもあり、3月28日付で告発状を取り下げましたが、告発状の内容にはなんら真実に関する点はありませんでした。その後、私は先般受けました降格処分を真摯に受け止め、一兵卒としてゼロからスタートさせていただき、部屋に所属する力士に対する指導、監督、および審判としての業務に粛々と従事してまいりました。

　しかし、本年8月7日、日本相撲協会より協会が依頼された外部の弁護士の見解を踏まえたとする書面が届きました。その書面では告発状は事実無根な理由に基づいてなされたものと結論づけられておりました。これに対して私は書面で告発状の内容は事実無根ではないことをご説明してまいりましたが、その後、告発状の内容が事実無根な理由に基づいてなされたものであることを認めないと親方を廃業せざるを得ないという、有形無形の要請を受け続けてまいりました。
(記事の全文は、こちらをクリックしてご覧ください。)

主犯は、白鵬なのか。【わが郷】

国技館の近くで、飯を食ったことはあるが。

中に入って、観戦したことはない。

なので、相撲ファンではないのだが、やっぱり思い切り変だと思うので、書いてみた。

テレビで相撲をたまに見る。

ほとんどの、ファンは、テレビなどで楽しむ。

なので、公益財団法人に指定されているのだろう。つまり、税政などで優遇されている。儂は、この優遇税制が問題なのだと思う。国際企業もそうだが、税金を払わないで済む。このことは、儲けが内部に充満する。そして、この権益を護るために、関係者が｢温湯で脳みそが、茹で上がる｣てな、状態に成る。

八百長判定のボクシングでは、会長が辞めることとなった。アメフトでライバルチームの選手に怪我をさせる。これを命じた者たちも、クビになった。今度は、相撲の部屋をまるまる相撲界から、追い出してしまう。ナンチャラことが、許されると思っている。どんだけ、茹で上がっているのか、計り知れない大馬鹿者たちの、異次元の世界があそこにはある。もうずっと前のことだが、覚醒剤の売人の元締め。これが朝青龍の友人だったのだが。NHKをはじめとする、マスコミ各社は。このヤクザを一般の人。こう呼んでいた。そうか、大量大虐殺で、わが先帝陛下に終戦を決意させた。文明文化を破壊してきた。その米穀ゴロツキの占領軍。その非道を職業としてきた、進駐軍に認められて、なったマスコミだもの。この程度の、出鱈目は当たり前なのか。それでも最近は、暴力事案は、マスコミだって責任を追及してきた。

ならば、相撲協会の、組織を上げての、ハラスメントはどうなのだろうか。

批判勢力の、たったひとつの相撲部屋を、抹殺する。

その為だけに、いい加減なルールを作った。

そもそも、相撲協会の幹部連。そのほとんどは、二流の相撲取りでしかなかった。それが大横綱の貴乃花に、嫉妬の結果がああなった。

もう、腐っている。頭にウジが湧いている。

こう、言うしかない。

とにかく、今度の場所は、とてもつまらなかった。

たしか大相撲は文科省の管轄だったような。文科省だって、進駐米軍が特アとかの中でも、とびっきりの屑を集めて、改編した組織だ。さて、安倍内閣は、どのように取り扱うのか。それとも、そのようなヒマは無いのか。

サヨク各党は、モリカケなんかより、もっとこちらの方が、国民の共感を得られる。これが、チャンスなのか。あるいは、最近の相撲もサヨクも、なんだかキムチ臭い。

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まあ、下の参考文書のように、何も成果のない｢指導(嗤)｣とかが、あったとか言うことだ。

衆議院議員鈴木宗男君提出日本相撲協会に対する文部科学省の指導監督に関する質問に対する答弁書

一について

　文部科学省としては、財団法人日本相撲協会（以下「協会」という。）から毎事業年度収支決算書の提出を受け、必要に応じ報告を求めるなどして、協会の毎事業年度の収支状況の正確な把握に努めているところである。

二について

　協会の収支決算書によると、平成十九事業年度の事業活動の収益は、事業活動収入の約五パーセント（五億八千四百二十三万六千九百十二円）となっており、文部科学省としては、現時点において、協会の事業活動により必要以上の収益が生じているとは認識していない。

三及び四について

　文部科学省としては、御指摘の不祥事を受けて、協会に対して、再発防止策を策定するとともに具体的な取組を進めるよう適宜指導を行ってきたところであり、公益法人として適正な業務運営が行われるよう引き続き必要な指導監督を行ってまいりたい。
http://www.shugiin.go.jp/internet/itdb_shitsumon.nsf/html/shitsumon/b171118.htm

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