弱きを助け、強きをくじくのが男らしい。
(なんだが、力が強くとも頭が、とりわけ警戒心がなかったりすると )
日本は戦後めざましい発展を遂げた。
それで台湾や韓国にもそのおすそ分け。
(でもこれは表面上のことで、ホントは三菱とかの金融屋が、鼠のように引いていったのだ。)
それで日本の電器業界は、韓国と台湾にメモリーとかパソコンの技術を、まるごと輸出 してしまった。そのうえお人好しにも、技術者までライン立ち上げに送り出した。その結果が、エルピーダメモリの倒産と、ルネサスの経営危機。いくら人件費とかが安いといっても、朝鮮や台湾が獲った、サンマは喰いたくない。
当ブログ【わが郷】は日本自立、とりわけ軍事的な自立と、経済の強固な発展を願っている。
(三菱などの怪しいグループが、日本最大規模の軍需企業というのは、如何にも危うい。なんとかせねば……。)
アメリカは構造改革真理教に侵されて、効率とか利益第一主義。金融と軍需などに産業を特化しすぎた。それでマイクロン・テクノロジ（Micron Technology Inc.）社が唯一のDRAM製造会社となった。その半導体素子製造にめっきり弱いアメリカを、それでは日本は支援すべきなのか。隙間産業というのがあって、人のやらない部分で成功する。これとおなじ様に軍需産業で米国と対抗すれば、陸自次期輸送機のように雨の特捜部に横やりを入れられたりする。それでも、やるべきはすべきなのだが、得意分野では其れをわが身の守り刀とすべきなのだ。
わが郷では、売国反日企業の記事を、三菱をひとつの足がかりとしてまとめてきた。
日本の金融護送船団を壊したのは、まずもって三菱グループであった。
胡乱な航空機事故も、F-2 とか哨戒ヘリ ( SH60J ) で起きている。
そしてメモリーの技術をごっそりと工場から資本から、そして技術者つきで韓国などに売り飛ばしたのが、こいつらなのだ。日本の自衛を危うくしている元凶は、たとえば昭和のヘイワ憲法であった。そして産業・経済に於いては、岩崎の興した三菱あたりが、維新の時代から日本を金融の餌食にしてきた。太平の夢に浸りすぎた江戸時代から、清やインドを侵してきた欧州勢と対抗する。それには、遅れた兵装製造の技術で追いつかねばならない。ある意味では、三菱が英国などの造艦技術を得るために、交誼を深くしたのも理解出来る。ところが今は時代が違う。日本の工業技術は世界一になった。これからは其れを護らねばならぬ立場になったのだ。
まだ遅くはない。
メモリーなどの製品を作る工場は、ある意味商品ラインでもあるが、技術を磨き高めるための運動場でもあるのだ。この豊かで実り多い畑を外国に売り飛ばしてはならない。
核兵器では完全に劣勢にある日本が、対抗出来るのは電子機器とか精度の高い情報処理なのだ。
この優位は絶対確保しておかねば ポチっ とお願いします。
日本を攻めて、その技術を奪う立場ならば、下のロイターの書く記事のような表現となる。
エルピーダメモリ買収、来年上期までに完了＝米マイクロンＣＥＯ 【ﾛｲﾀｰ】
2012年 10月 13日 04:02
［サンフランシスコ １２日 ロイター］ 米半導体大手マイクロン・テクノロジーMU.Nのマーク・ダーカン最高経営責任者（ＣＥＯ）は１２日、会社更生手続き中のエルピーダメモリ10+ 件(ELPDF.PK: 株価, 企業情報, レポート)買収計画について、エルピーダ社債権者グループからの反対はあるものの、来年上期には完了するとの見方を示した。
アナリスト向けのイベントで明らかにした。
ダーカンＣＥＯは、当該国の当局承認がいつ下りるかに左右されるため正確な時期は言えないとしたが、「２０１３年上期に完了するとの見方を変えていない」と述べた。
エルピーダの再建計画をめぐっては、同社の社債権者グループがマイクロン買収案に反対し、３００億円のつなぎ融資を柱とする独自の更生計画案を東京地方裁判所に提出している。
東京地裁が選任した弁護士の調査委員は、双方の更生計画案を審査し、１０月２９日までに報告書をまとめる予定。
ダーカンＣＥＯは「有担保債権者に対し、今後意義あるリターンを提供できるのは、マイクロンの買収案だ」と主張し、社債権者グループの更正計画はいずれの関係者にとっても有益ではないとの見方を示した。
http://jp.reuters.com/article/technologyNews/idJPTJE89B01E20121012
しかし日本を護る立場での記事は、次のようになる。
ルネサス買収、官民１０００億円出資計画 技術流出防止など図る 【産経】
2012.9.24 05:00
経営不振の半導体大手ルネサスエレクトロニクスに対し、官民ファンドの産業革新機構とトヨタ自動車、パナソニックなどの有力メーカーが１０００億円超を出資し、共同で買収する計画が浮上している。
すでに買収交渉中の米投資ファンド大手に対抗し、年内に過半数の株式取得を目指す。官民共同で再建支援することで、自動車や家電の基幹部品であるマイコンの安定供給確保や技術流出の防止を図る。
共同出資企業にはトヨタやパナソニックのほか、日産自動車やホンダ、キヤノンなど国内外の自動車、電機大手の名前が挙がっている。第三者割当増資などにより発行済み株式の過半数を取得する方針で、革新機構を中心に検討を進めている。
ルネサスの設立母体で主要株主のＮＥＣ、日立製作所、三菱電機３社や、三菱東京ＵＦＪなどの主力取引銀行に対し、１０月にも計画を正式に提案する。
ルネサス再建をめぐっては、米ファンドのコールバーグ・クラビス・ロバーツ（ＫＫＲ）が約１０００億円での買収を提案したことが、８月末明らかになっている。
ルネサスは円高や市況低迷が響き、２０１２年３月期連結決算で６２６億円の最終赤字を計上。再建に向け、従業員５０００人のリストラや国内工場の半減を柱とする再建策を発表。今期も最終赤字が１５００億円に上る見込みで、財務基盤の強化が急務となっている。
http://www.sankeibiz.jp/business/news/120924/bsc1209240500000-n1.htm
安物づくりの競争などするから、この様なテイタラクとなった。
日本メーカー向けの特殊で高級な製品を作り、それを日本国内のメーカーが高値で買い取れば、良いだけのことだった。それを松下政経の間諜スパイに、易々と嵌められてのせられた。「世界と競争して勝つ」のには汎用品で、安値勝負なんて馬鹿げている。これだけ日本の経営者の頭は劣化していた。日本で韓国車が売れないのは、安くても品質に信頼性が無いためだ。ならば電器通信機器なども、スマートフォンなどの泥棒ソフトがOSとして組み込まれている、劣化した製品など作るべきではない。日本は日本だ。世界中で日本人しか使えない、ガラパゴスの技術を高度に使いこなして行けばよい。そこにこそ、信頼の置ける軍事技術の、それを磨くアスレチックとなるのだ。豊かな日本の田地田畑は売ってはならない。
絶対に壊れない電装、正確無比なメモリーや演算装置、そして超高温や圧力に強度を発揮する、鉄や炭素素材などなど。これらはすべて、超先進的な核兵器の部品なのだ。いつまでもお花畑で昼寝をしていれば、間諜スパイにどんどん盗まれる。
美しく強い日本を護るため
安倍政権誕生までのんびりはできない ポチっ とお願いします。
今すぐに構造改革の凶徒や、特アの間諜企業は日本から追い出すべし。
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