温湯(ぬるゆ) の蛙。

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森喜朗【自由民主党】

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舛添は消えた。

しかし、まだ

森喜朗が残っている。

　東京オリンピック【記事分類】

東京五輪3兆円超えの戦犯・森喜朗のもうひとつの疑惑【lite-ra.com】

　そもそも、東京都が2020年の前、2016年五輪の招致に動いた際、石原慎太郎都知事はメインスタジアムを神宮外苑地区にある国立競技場ではなくバブル期の臨海副都心構想の失敗で放置状態だった中央区の晴海に新たに建設するとしていた。それは風致・文教地区などに指定され、都市計画公園の建築許可などが必要な神宮外苑一帯では、高さ15メートル制限の厳しい建築制限がしかれており、新国立競技場のような高層建築は条例に引っかかるものだったからだ

しかし、東京五輪決定の2年前にあたる2011年、「ラグビーワールドカップ2019日本大会成功議員連盟」は、国立競技場を8万人規模に改築する案と神宮外苑地区の都市計画再整備を求める決議案を提出。さらに翌年、新国立競技場の建設が決定し、それを前提に2020年東京五輪の招致活動が始まった。

　すると、13年に東京都は建物の高さ制限をそれまでの15メートルから最大80メートルにまで緩和。15年には、東京都とJSC、明治神宮、高度技術社会推進協会、伊藤忠商事、日本オラクル、三井不動産が「神宮外苑地区まちづくりに係る基本覚書」を締結。高層ビル建設を含む神宮外苑地区の本格的な再開発に踏み出した。

　そして、この再開発計画こそ、森が東京五輪誘致、新国立競技場建設にこだわった最大の目的だったのではないかと言われているのだ。
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頓挫した計画【わが郷】

嘘の記事なんか、真実の針でつつけば、瞬く間に破裂する。

観客席の一座席あたりのコストを計算すれば、それが適切かどうかの目安となる。

政治とくに財政出動の箱物行政は、ダニだとかゴキブリ政治の跳梁跋扈する、まさに破天荒な競技場なのだ。

こうした財政出動政治を補助線として、それより一桁多い日本経済全体を眺めてみる。

株式市場など金融博打を通じて吸い取られる。その額の目途は、経済活動の 10%である。

1980年あたりまでの日本経済は、利益率が大きくなればなるほど、税率が高くなる累進税率を採用していた。このことで、実経済から資金が金融経済へ遺漏するのを防いでいた。ところが構造改革が進んで、企業利益は実体経済から乖離して、金融へと流れ込む。こうして、茹だり蛙の温泉、湯田屋は大繁盛である。こうして日本は、あったか頭のカエルの脳みそが仕切ることとなった。

豊洲問題【ことばの説明】

豊洲新市場は使えない。

あまりにも凄まじい手抜きだったので、問題が発覚の後は、築地から移転する業者さんは、激減してしまう。もしかしたならば、皆無ということも有るのでは。

森だとか舛添に任せていたならば、新豊洲市場のような、惨憺たる新東京五輪の競技場になる。その可能性だって、十分に有ったのだろう。

とにかく、2020年東京五輪の競技場建設費は、あまりにも数字を膨らませすぎた。

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