不倫は文化なのだ。

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日本共産党は、真っ赤な色の着物の裏地。

世界の軍事帝國とか呼ばれてきた、

そのアメリカの軍事支配を、裏から支えてきた。

そして一般国民のなかには、軍備がなければ戦争は起きない。

などと、脳天気な夢想に脳みそがふやけていた。

このようなイデオロギーは、とくに東西対立が終わった。

ソ連の崩壊とともに、蔓延してきている。

そして、米欧階級支配の先鋒である、国際金融が

グローバリズムと云う名の、弱者虐めを先鋭化してきた。

金融改革の失敗は、利益至上主義で、再投資のための一般的な貸し付け業務を疎ましいものと、盛んに宣伝してきた。そして、日本国内には疎遠だが、となりの野蛮な支那には多くの特典を与えつづけてきた。

日本などが経済成長を続けていた時期では、「実体経済への資金注入」を、貸し出し残高の積み増しで、確実に維持してきた。ただし、この企業にとっては借り入れ残高の増加が、金利負担を強いていた。このコストを賄うには、商品価格の値上げを行うしかない。つまり、従来の金融システムでは、インフレが常態化する。

金融資産の目減りを防ぐ。

そのためには、インフレはやめて、デフレにする。

日本国内の血液を抜き取って、

　　　　福祉を盗む。

　　支那と日本を対立させて、

　　米欧軍産の利権を維持したい。

Su-30 【支那の軍装備】

「日本の戦闘機がレーダー照射」　中国国防省が空自非難

　　　2016年7月4日21時49分

　中国国防省は４日、先月１７日に東シナ海上空で航空自衛隊機が中国軍機に緊急発進したことについて、「日本のＦ１５戦闘機が中国軍機に接近し、（射撃用の）火器管制レーダーを照射した」と日本を非難した。中国軍機の行動を正当化する狙いがあるとみられる。

　日本政府関係者によると、先月１７日、空自機が尖閣諸島を含む南西諸島周辺の上空で中国軍機に緊急発進する事態があった。

　これに関連して、自衛隊の元空将が同２８日、中国軍機が空自機に「攻撃動作を仕かけてきた」との記事をネット上に掲載。「空自機は自己防御装置を使用しながら中国軍機によるミサイル攻撃を回避しつつ離脱した」と記した。萩生田光一官房副長官は翌２９日の記者会見で「（中国機から）攻撃をかけられたという事実は確認していない。近距離でのやりとりはあった」と説明した。

　中国国防省は４日、記者の質問に答える形で「２機のスホイ３０が東シナ海の防空識別圏をパトロール中、日本のＦ１５戦闘機２機が急速に接近し、火器管制レーダーを照射した」「中国軍は戦術機動などの措置をとったところ、日本機は赤外線の妨害弾を投射して退避した」と説明した。
http://www.asahi.com/articles/ASJ745WN2J74UHBI02S.html

ところが何時までも、日本防衛で、米欧のカタログ性能ばかり素晴らしい、ガラクタに大金を投じつづけるわけにも行かぬ。

例えば潜水艦とか魚雷の性能では、日本のが世界一なのを、日本国民も知ることとなってしまった。

国防の要諦は、坊主の丁髷。

ゆってはならぬ。

日本の安全保障。

支那の指導部は、自衛隊の戦闘機が挑発に乗って、支那の戦闘機を撃墜して欲しい。

などと、密かに思っている。

日本の保守化が進めば、日本独自の防衛装備の開発が進んでしまう。

日本が無人の偵察兼、ミサイル発射の攻撃機を多数配備する。

等と謂うことにでもなれば、日本と支那の防衛力の格差は、支那にとって絶望的となってしまう。

小臭い金融は｢不良債権｣などと戯言を並べることで、日本国内の剰余金融資金を、支那などの敵対国に横流しした。それで日本国内の経済は空洞化を進めてきてしまった。ならば、実体経済の各企業は、自分たちの管理下における、そのような金融を作らねばならない。

そして、この真実を知っている、アメリカなどの巨大金融は、中小銀行などを多く潰してきた。

わが郷では足利銀行が潰された。そして鬼怒川温泉のホテル岡部は、例の三日月の管理するところとなった。

本当の金融経済学【わが郷】

実体経済に親身な中小銀行を潰す。

三菱グループ【記事分類】

やったのは、やっとその悪名が国内に知れ渡りはじめた、三菱グループだ。

日本や米国内の企業には、通常貸し付けを厳しく制限した。この金融改革によって、日米の経済の現場にはカネが廻らなくなった。

そして、日米欧の剰余資金は、支那などに流された。

支那は民主主義が未発達の野蛮国。

当然のことながら、此処では日米のような発達した経済は無かった。

そうりゅう型潜水艦【自衛隊　装備】

もっとも忌むべきは、最先鋭攻撃型潜水艦｢そうりゅう型｣の技術を、外国に売って日本防衛に穴を空ける。これを画策した日本の防衛産業などの軍産なのを確認せねばならない。

日本国の安全を脅かして、国内経済も壊し続けた。

非難されるべきは、三菱などの戦争好きな国際金融なのだ。

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