戦国の世

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沖の鳥島も岩だし、

南シナ海で、支那が埋め立て拡張した

もとの場所も、岩とか浅瀬だった。

どっちも、どっちでドッチラケ。

だが我らが拠り所としているのは、この日本であり

支那などではない。

支那を拠り所としていたのは、

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Clik here to view. 仙谷由人

など、サヨクであり、今はもう国会議員でもない。

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Clik here to view. 沖の鳥島【記事分類】

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台湾の巡視船など２隻、沖ノ鳥島沖に向け出航

2016年05月01日 19時09分

　【高雄（台湾南部）＝向井ゆう子】日本最南端の沖ノ鳥島（東京都小笠原村）の排他的経済水域（ＥＥＺ）で台湾漁船が拿捕だほ（既に釈放）されたことに抗議し、台湾当局は１日、台湾南部・高雄から同島沖に向け、海岸巡防署（海上保安庁に相当）の巡視船など２隻を向かわせた。

　漁船保護の名目で、周辺海域までは３～５日の見通し。漁船団同行などの動きはみられなかったが、日本の海上保安庁が警戒している。

　台湾は５月２０日に政権交代するが、国民党の馬英九マーインジウ政権は「沖ノ鳥島は『岩』でありＥＥＺは設定できず、日本は国連海洋法条約違反だ」と中国と同様の主張を強めている。漁業権益保護を前面に押し出し、世論の関心を集めている。

　新総統に就任する民進党の蔡英文ツァイインウェン主席は日台関係を重視する方針で、世論の突き上げを受けて難しいかじ取りを迫られる展開も予想される。
http://www.yomiuri.co.jp/world/20160501-OYT1T50061.html?from=ytop_main1

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Clik here to view. 粉にして　沈めよ【わが郷】

昔だったならば、領海侵犯は臨検して拿捕するか、

あるいは軍艦などでも、砲撃して沈めるのが当たり前だった。

それが現在の世界では、国家の威信よりも国際貿易の自由、というか我が儘かってが優先される。

それで日本もアメリカも、支那から安いバッタモノを仕入れて、国内で売り続けた。それで一部の業者は巨利を得たが、国内経済は弱体化してしまった。国際自由貿易が国内経済を空洞化させる。このことに日米の国民は気がついた。マスコミは小臭い派だが、ネットは国民経済の真実を伝えた。

さて、沖の鳥島は人の住まない岩だが、灯台をたてたり港湾設備を作るなどの、経済活動をしている。

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　　　第121条第1項：島とは、自然に形成された陸地であって、水に囲まれ、高潮時においても水面上にあるものをいう。

　　　第121条第3項：人間の居住又は独自の経済的生活を維持することのできない岩は、排他的経済水域又は大陸棚を有しない。
　　　　　(wikipedia)

国際条約などは対立から戦争などの紛争に発展するのを抑止する。それを目的にした妥協の産物であり、その法理そのものに真理など有りはしない。現状を固定するのは、やはり海上警察力だとか最終的には軍事力が、状況を確定する。第一次日米安保の｢支配下｣にあった、その竹島は李承晩の韓国ごときに奪われてしまった。国際資本の利益が各国の国益より優先される。この現実があるからこそ、尖閣諸島で支那の公船が公然と領海を侵犯しても、日本は拿捕とか撃沈が出来ない。一般国民はいったい何のことやらと訝しがる。しかし売国の経済塵は、此処に国益よりも国際自由貿易の優先を見る。

支那との親和性の高い、

馬政権が

親日の蔡英文政権に代わる。

それで、支那の意を承けた馬がわが、マッチポンプで紛争の火種に油を注いだわけだ。

誰かが漁船を仕立てて、台湾からは遙かに離れた沖の鳥島近海で、経済的にはまったくコストの会わない漁業をさせた。当然のこと、わが海保はこの不届きものを拿捕する。それで尖閣海域と同じく、今度は馬政権下で、台湾の巡視船が沖の鳥島海域へ船を進めている。

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Clik here to view. 軍産複合体【アメリカ合衆国】

こうして局地的な紛争が頻発すれば、世界の各軍事産業だとか、軍などに廻ってくるカネが多くなる。

将軍商売、士官は道楽。そして戦争をするのは、兵隊だ。

等という言葉が、戦前の日本でも当たり前に謂われた。

支那の意を承けた台湾の工作漁船には、砲撃をくわえて大破させるべきであった。

日本国の圧倒的な意思を見せつける。

いつまでも、だらだらと紛争ごっこをしているから舐められる。

もしも後ろにいる支那と一触即発の戦争前夜となる。

ならば、如何に世情を舐めた売国ケーエー者だって、支那での経済活動は止めねばならぬ。そうすれば、小臭い自由貿易で毀損された、わが日本国内の経済や、米国の経済も復調する。

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アメリカ大統領選挙での、第一の人気者トランプ氏だって、この真実を述べてきた。

屁の突っ張り、欲の皮の張り合い。

どちらに理があるのか。

日本は沖の鳥島で、一連の経済活動を行ってきた。故に海洋法条約に照らして、EEZ設定を宣言してきた。対して支那は、九段線の内側は、歴史的に支那の領土・領海だと主張している。笑止なことで、先の大戦時には、このあたり一帯は大日本帝國の版図であった。

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民度の低い支那では、この程度の嘘で国民を騙そうとしている。

わが日本では、このような嘘は通らない。

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