通俗的と云ってしまったならば、
その価値観を減じてしまうのか。
本場の味に拘れば、一般になじみのないワインが
みんなに呑まれること、その期待は実現が出来なかった。
それで甘ったるい、赤玉ポートワイン(赤玉スイートワインが現在の名前とか)を
まずはご婦人層へとひろめた。
平均搭乗率が半減、日航が成田―パリ便を運休へ
2015年12月15日 20時02分
日本航空は15日、パリ同時テロの影響で乗客が大幅に落ち込んでいるため、成田―パリ便を2016年1月12日から2月29日まで運休すると発表した。
日航によると、約8割だった平均搭乗率がテロ後、約4割に下がったという。すでに団体客などで予約が埋まっている便は運航する。需要が回復すれば、3月以降、運航を再開したいとしている。
羽田―パリ便の搭乗率は約6割を維持している。
国内では、全日本空輸も羽田―パリ便を運航している。
http://www.yomiuri.co.jp/economy/20151215-OYT1T50152.html
ロシアのプーチン大統領がやっている、その政策は戦争も含めて判りやすい。ところが旧西側諸国の国際政治の政策は、きわめて不可解であり、とくに軍事行動などは欺瞞だらけとも言われていたりもする。トルコのエルドアン はテロリストのISに石油密売代金を支払うことで、その残虐な軍事作戦を補助してきた。IS (ISIL アイシル =イスラム国) とはシリア反政府武装組織に与えられた、悪の側面を示すレッテルでしかない。実体として、ISと穏健反シリア政権派が、対立して存在しているわけではない。反シリア政権の武闘組織は、シリア国内でも様々なテロを行ってきた。その残虐性の罪をなすりつける、その流し雛として IS がネットとかマスコミ上に捏造されてきた。ところがロシア軍が反シリア武装組織を攻撃してから、シリア国内の反政府派に協力した者たちが、続々とシリアを脱出しだした。その数が、100万名を超えるとも報道されている。
そして、欧米の金貸し連合と対立している、イランなどの報道を見れば、アメリカそのものがイラク政府からも忌避されているのだとか。
米特殊部隊、イラク派遣へ 「イスラム国」掃討強化 【北海道新聞】
上の報道にもあるように、『イラクのアバディ首相は同日「イラクの同意なしに、部隊は受け入れられない」との声明を出し、米国の調整不足』を露呈している。アメリカ政府というよりは、中東現地軍だとか、情報・諜報組織がオバマ大統領の意向を離れて独自の活動をしている。このようにわが郷・左近尉は見なしているのだが、アメリカはその政府が壊れてしまっている。なのでそれを取り繕う大統領の発言とか、現地の部隊などの行動とには、大いなる乖離がある。
窮鼠猫を噛む。
石油密輸が暴露されて、それを誤魔化し情報を攪乱というか、おのれは錯乱してしまった。そのトルコ大統領のエルドアンが、なんと戦車部隊をイラクに国境線を越えて進軍させてしまった。とにかくシリアばかりが、反シリア武装組織の後方基地・イラク北部の規律を取戻したい。それでアメリカ軍もイラク北部に増派して展開させる。ところが今までのアメリカ軍の遣りように、イラクの米軍傀儡として作られた、その政府さえもが米国のやりように反感を持っている。イラク軍の軍装備を取り上げて、『イスラム国』に与えたのは現地米軍の謀略であった。イラク政府などは、とくに軍略に関して素人同然だった。それを良いことに、現地米軍等はやりたい放題。とにかく戦争の火種を絶やさぬ為に、イスラム国なるわら人形をでっち上げて宣伝している。しかして、その実体は反シリア武装組織である。つまり、イラクの現地に派遣されるのも、「イスラム国」を攻撃するのではなく、かくまって隠蔽し、時に乗じてはあちこちで非道な戦争ごっこを繰り広げて、人命や人々の家財を損ねる。ならば、如何にアメリカによってでっち上げられた、そのイラク政府だって黙っていられない。真実は時間こそかかれ、早晩ひとびとの知るところとなる。
ロシア軍がイラクに駐留の可能性 【japanese.irib.ir】
このままではシリア情勢の展開と同じように、ロシア軍がイラクにも展開するようになる。
ロシアとかイスラム諸国は金貸しの不当な収奪を認めていない。この一致点でロシアと中東、あるいは中央アジア諸国までもが団結しかねない。
ソチオリンピックにかまけていた、プーチンのロシアはシリアとかウクライナで、金貸したちの侵略を許してきた。
しかし、遣られたならばやり返す。
とくに金貸し・温湯(ぬるゆ)連合のでっち上げた、「イスラム国」という腐った人形は、どのようにいたぶっても国際世論は反対しない。
テロリストを内包した大勢のシリア難民が、ドイツのメルケル神話を破壊してしまった。
どのように小臭いマスコミが取り繕っても、真実の一灯はあたりを照らす。
自国民を大量に殺された仏大統領オランドは、ロシアのプーチンと軍事的にも協調を宣言した。経済の雄ドイツは、自動車業界のインチキ・プログラムだとか、シリア難民の攻撃を受けて欧州連合の鼎、その軽重が問われている。
わが日本国内では、消費税増税に於いて、軽減税率論議がかまびすしい。
とにかく過去の消費税増税で、この政策は
経済を
こわすことが
証明されている。
つまり、消費税増税は、「イスラム国」のように、一般国民の生活基盤を毀損する。
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