平和のために軍隊がある

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戦争が出来る国、アメリカ。

という表現は、あり得る。

戦争をする国、ロシア。

とか云えば、好きでやっている訳ではない。

ならば、戦争が出来る日本。

これでは、瑞穂タンが切れてしまう。
憲法擁護の要介護。

　　　ならば

　　　　　　支那が尖閣に攻めてきたならば、

　　　　　　どのようにして防ぐのか。

｢竹島の不法占拠｣を言えない、…… 【わが郷】

日本の軍隊が無くなって、その隙に乗じて李承晩の韓国が、竹島を占領した。このときに、日米安保条約は、『あった。』ことを忘れてはならない。なのに、自称右翼諸君は、物忘れが激しい。このことをすっかり忘れてしまって、「米軍が沖縄にいるので、支那は攻めてこない。」なんぞと惚けている。

F-2 攻撃機があって、哨戒網も充実している。ならば、南シナ海で為しているような、機関砲を備えた公船などを、尖閣海域には押し出せないでいる。これが現実なのだ。日本の巡視船には、たいがい機関砲が積んである。この現実があればこそ、支那は上っ面の強がりだけで、尖閣に実際は軍を進められない。

　　戦争にならないように、

　　日本の防衛装備は

　　存在している。

しかし、要介護のサヨク脳では、この真実を認められない。そして、日本国民のおおかたは，福島瑞穂氏らの平和主義は、『寝言』だと当たり前に思っている。なので、社民党の凋落は止めることが出来なかった。

社民党の福島瑞穂・副党首は、安倍政権が『戦争が出来る国』に仕様としている。などと、見当外れの批判をくり返してきた。戦争に備えると言うことは、他国が日本に戦争をしかけられなくする。そうした体制を整えること。なので、好きこのんで戦争をする、その準備をしているわけではない。

ところが、

アメリカは、70何年前に日本を侵略せむとして、ハルノートをつきつけたり、石油の禁輸をしたりなど、日本が切れて暴発するのを、巧妙かつ暴力的に執拗に仕掛けてきた。台湾、朝鮮そして満州を失ってから、日本は平和条約的な、日米安保を結ぶこととなった。帝国の版図を失う前に、なぜに日本は平和を護りきれなかったのか。その反省はせねばなるまい。しかし、歴史は元に戻らない。ならば、現代史に於いては、無理を強いられることはあっても、アメリカと事を構えることは避けねばならない。
(そして何よりも大切なことは、アメリカなどに侮られない、国力を蓄えることであった。そして現実に、アメリカ国内を日本由来の車が、4割も走っている。)

それでもアメリカの顔を立てる。このあたりの、引いたスタンスが、わが郷・左近尉としては、むずがゆい。アメリカの支配者は、戦争することで利益を得、大衆の支持も得てきた。しかし、この事が大いにアメリカの劣化を進めてしまった。

　　　　　アメリカは歴史的にも、

　　　　　最大の敵国なのだ。

メドウサ

グロテスクなものが駄目な方は、見ないでください。石になっちゃいますよ。

ならば、日米安保のアンポンタン。このアンポンタンの破れ傘。そのメドウサの盾をかざして、米穀どもを石にしておかねばならぬ。アメリカはウクライナで、高転びに転げてしまった。癇癪を起こして、基地外共はなにをするのか、判ったものではない。日本国内でバイオテロなどしかねない、こやつらは気狂いなのだ。

そこで、予防策として出されてきたのが、雨様を宥める『集団的自衛権』の論議なのだろう。オバマは、何度も書いてきたが、ユダヤが嫌いなのだ。しかし、雨の軍隊はユダヤの私兵としての、陰の部分がある。このあたりはオバマ大統領の、支配力が及ばない。

湯田屋【ユダヤ】

アフリカから黒人たちを奴隷として、米欧に売り飛ばしたのは、ユダヤの商人に他ならない。そして、現在は軍事産業を金融でコントロールすることで、莫大な利益を得ているのが、ユダヤ等の巨大金融なのだ。この巨大金融に、日本国内に拠点を於く、三菱なども含まれる。なので、わが郷では此等の金融に支配された体制を、『湯田屋』と呼んでいる。たとえば、陸自の次期ヘリコプターを、日本に独自開発させたくない。それで、米国産の旧式ヘリをべらぼうな価格で日本に売りつける。その代理店が三菱なのだが。それが戦後支配構造の、東京地検などを動かして、さかんに独自開発を邪魔してきた。ロスチャイルドのユダヤがどうのとか、その立場では、陸自の次期ヘリ開発の、その正解は導けない。米国産業は軍産も含めて、あまりにも劣化が著しい。なのに、米日の金融が裏で画策して、日本の軍事的な整備を邪魔している。

陸自新多用途ヘリコプター UHX

そして、わが安倍政権は、

この現実に正面から立ち向かう、

そのような力はない。

なんてったって、自慢じゃないが、尖閣諸島に自衛隊員はおろか、公務員のたったひとりも、常駐させることが出来ないでいる。

(支那に大投資をなしている、日本とか米欧の企業その背後にいる、小臭い金融を畏れている。ユダヤとか湯田屋の宣伝隊・マスコミの安倍おろしなんかやられた日には厄介だ。それでなくとも、ヘタレなのに「極右」だなんて立派すぎる勲章を頂いている。)

安倍晋三首相ご本人がヘタレだという訳でもあるまい。昨日も書いたが、二階俊博のような『リベラル』つまり諸外国に媚びて国を売る、そのような売国が自民党内にも数多いる。総裁としては自民党を、割るようなことは絶対に出来ない。それで、結果としては、ヘタレに見えるようなこともせねばならない。

さて、川崎重工などが硫黄島で、

地熱発電事業をするのだという。

この硫黄島は激戦のあった、小笠原諸島ちかくの硫黄島ではない。九州の南にある、別の島のこと。ここで地熱のエネルギーを使って、最終的には水素をつくる。この水素は、いわば『電気の缶詰』であり、これを使って自動車などを走らせる。

硫黄島地熱発電で水素製造　川崎重工など計画【読売】

2015年04月21日

噴煙を上げる硫黄岳（３月撮影、鹿児島県三島村で）＝西田忠裕撮影

　水素エネルギーが注目を集める中、火山を抱える鹿児島県三島村の硫黄島で地熱発電を利用し、液体水素を製造する計画が始まる。川崎重工業と大林組が実証プラントの建設に向け、今年度から掘削調査に入る。２０２０年の東京五輪・パラリンピックは選手村での水素エネルギーの活用を掲げており、それまでの実用化を目指す。

　液体水素は主に燃料電池車の燃料として使われ、二酸化炭素（ＣＯ２）を出さないクリーンエネルギーとして注目されている。水素の代表的な製造方法は水の電気分解だが、石油などの化石燃料を電源に使うため、ＣＯ２の削減効果は十分ではないという指摘がある。

　そこで、川崎重工業などは地熱発電による電気で水素の製造を計画。硫黄島の北東部にある活火山の硫黄岳（７０３メートル）に着目した。山頂付近に多数の噴気孔があり、９００度程度の高温の火山ガスが常時噴き出す。「通常の地熱発電所と違い、深く掘削しなくても高温の火山ガスが得られる。国内でも有数の場所」（川崎重工業）という。

この技術は、やろうと思えば、出来ない技術ではなかった。ところが、石油を日本に売って、膨大な利益を得ている、戦後支配構造の隠然とした妨害が怖かった。それで、なかなか地熱発電などには、国の総力を上げての取り組みは難しかった。日本国の上部構造に、ダニとかアブラムシのように、取り憑いでいるのが朝鮮半島系の者たち。原発の安全性確保より、米穀どもの利益を優先する。そのような長いものには巻かれろの、朝鮮人のDNAが米穀どもには都合が良かった。それで、東電とかにも、あるいは電源開発の機構にも，多くの米穀事大主義のゴキブリたちが重用されてきた。

米国産の原発の、そのおおざっぱさをそのままに、特亜朝鮮ゴキブリたちは、漫然と運転させてきた。その結果が福島第一原発の重大事故であった。危険なのは原発なのではない。危険なのは、安全よりも我欲とか、米穀どもの利益を重視した、特亜朝鮮系の、その事大主義にある。

戦争が出来る体制は、戦争を回避できる体制でもある。

地熱発電は、米欧支配に立ち向かう、

そのようなエネルギー政策なのだ。

これが勧められると言うことは、アメリカの戦後支配構造が、それだけ劣化したと謂うことだ。

ヘイワ憲法の九条は劣化して、反故紙でありふすまの下張りにでもせねばならぬ、そのような代物である。アポロの夢はそのままに、今では火星探査の夢を現と、寝とぼけているのが、わが愛しの米穀様。

地熱を有効に使えば、日本は火山の国、エネルギーの輸出国ともなり得る。

大国間では、とうの昔に戦争が出来なくなっている。つまり、核抑止力である。日本は限りなく顕在的な、潜在核兵器保有国なのだ。

夢想家の瑞穂タンには、表には出せぬ現実は、判らぬ。なんてったって機密は、機密なのだから。

戦争をせぬ為に、なす事は大いにある。それを戦争の準備だと、大騒ぎするのは、いつまでも日本を従属国のままに、とどめて於きたいが為。

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