反日サヨクの言いがかり

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平和なことは有り難いことだ。

歴史を見れば判ること、

強大国が安定した政治を行っていた時代には、

世界の秩序は保たれてきた。

アメリカが壊れてしまった。

あるいは人々が、そのことに気づいてきた。

ところが、日本の大手マスコミは、ほとんど全部が極東米軍の｢御陰　 (おかげ)｣で今の地位に就けたわけで。それで宗主国様のどう猛な飼い犬・極東米軍などの、アッチ側が、9.11 などを仕組んだなんて、とっても恐ろしくて言い出せやしない。

自衛隊に任務追加へ、領域警備で離島上陸に対処

　政府は４日、武力攻撃に至らないような緊急事態でも自衛隊が対処できるよう、自衛隊法を改正する方針を固めた。

　〈１〉領域警備などの新たな任務の追加〈２〉自衛隊の武器使用権限の拡大〈３〉出動手続きの迅速化――が柱だ。沖縄県・尖閣諸島を含む南西諸島での突発事案などに備える狙いがある。

　政府は早ければ秋の臨時国会に改正案を提出する。

　安倍首相は４日、首相官邸で開かれた政府の有識者会議「安全保障の法的基盤の再構築に関する懇談会（安保法制懇）」（座長＝柳井俊二・元駐米大使）に出席し、▽外国潜水艦が領海侵入し、退去要求に応じない場合▽警察や海上保安庁では対応できない離島への上陸侵害――を例に挙げ、対応の検討を求めた。会議では「現行法では自衛隊の任務に応じて合理的に武器を使用する規定が不十分だ」といった意見が相次ぎ、首相の要請に基づいた法整備を図る必要があるとの認識で一致した。

（2014年2月5日06時16分読売新聞）
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20140204-OYT1T01707.htm

さて今日のテーマは、

安倍政権はユダヤの手先かどうか。

さてわが郷では、そのようには

絶対に思っていない。

ただ、安保があるという歴史的な呪縛は

厳然と日本国の防衛体制を縛り付けている。

この中で伝統保守のニューリーダーといえども、

軽率な言動で、日本国民を極東米軍の毒牙に晒すわけにはゆかない。

(この弱点を突いて、反日勢は揚げ足取りにいそしむワケで。縛られているならば、その縄目を解かねばならぬ。上の読売の記事は、その一過程を報道している。つまり、自縛を解く事を、どのように脚色して謂おうとも、「自衛 ≠ 好戦的」なワケであり、自衛力が無かったので、残念ながら竹島を奪われた。防衛を厚くしなければ、あの二の舞となる。竹島に韓国の武装工作隊が上陸したとき、日米安保はその第一次安保が締結されていた。このことも忘れてはならない。つまり安保を玉条的に信ずるのはアンポンタンなのだ。)

消費税増税で庶民から、過酷に税金をむしり取る。
東電の事故責任には曖昧で、そのツケを国民に押しつける。

でも国民は、知ってしまった。

アッチ側の手先は、

民主党政権だって同じだった。

というよりも、菅カラとか野田豚の、火事場泥棒政策は、もっと過酷で厚顔無恥であった。国会をいつまでも空転させて、『支那とか韓国から安く仕入れた太陽光発電パネルで大もうけしたい。』の朝鮮系の我欲が全面展開した。アホな谷垣とか伸晃がそれに乗って踊った。それを麻生太郎とか安倍晋三は苦々しく見ていた。

これらの茶番劇、泥棒舞台とか、その舞台裏を覗いたものには、サヨクはもっと酷いと実感させられた。

これが実感だった。

つまり、アメリカばかりではなく、日本も壊れている。

さて本日のテーマである。

安倍政権は米穀湯田屋の手先なのか。
わが郷の前からの読者諸氏は、2G政策つまり是からの世界は、米国と支那とで仕切る。この考えが日本国の台頭に危機感を持った、米国などの巨大国際金融筋が仕掛けてきた、経済金融部門での｢非対称戦｣であったと認識できている。広島・長崎以降の国際軍事戦略では、『核兵器の均衡』が大前提だ。つまり核兵器保有国どおしは、絶対に開戦してはならない。なんとなれば、戦争の仕掛け人、つまりユダヤなどの国際金融、それ自体が核兵器によるホロコーストの災禍から逃れられない。たとえば核シェルターを作っても、そこに核ミサイルが直撃すれば、一巻の終わりで『ユダヤなど巨大金融の頭目』なんぞは、真っ先に核兵器の直接的な統制指揮権をもった軍人に狙われる。なので、米ソ間の戦いはなかった。支那と米国との核戦争も、闇の支配者たちは絶対に起こせない。

しかし、

日本国が核兵器をもって、

この世界支配に加われば、

話がかわってくる。

日本の武士道は、おのれは先ず死ぬ。

これを大前提に考えている。そして先の大戦でも、そのように為してきた。

日本には、広島・長崎での核兵器での攻撃に対する、国際法的な報復権を保留している。

つまり、日本国はいざともなれば、ためらいなく相手国の中枢部に、核兵器を極めて正確に送り込むことが出来る。であるから、米国も支那も日本国の核武装が、死ぬほど怖い。ならば、まずは小手調べ。安倍晋三政権は『支那の尖閣侵略のカウンター』フック・パンチの拳を堅く握りしめている。些細な侵略にも自衛隊を出動させる。それを法的に整備する。

　傀儡 (くぐつ) 師の陰謀

米国支配層と支那共産党は、

わが郷で

湯田屋と呼び習わしている、

巨大国際金融の右手と、

汚い左手にすぎない。

戦争の出来る国は、侵略されにくい国でもある。

サヨクの『戦争反対』は、一見平和主義に見える。

ところがどっこい、すっとこどっこい。

キムチ族

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先の大戦の侵略者は、米欧の巨大金融だった。

この認識が、ゴッソリと欠落している。

(その代わりに、日本が悪い、日本が悪いと、すり切れたレコードのように雑音をふりまいてきた。)

護憲派のヘイワ主義と、

｢安倍政権はユダヤの使い走り｣とかのアッチ側の陰謀論者のケチ付けは、

遠くから俯瞰して眺めれば、驚くほどよく似ている。

これは、現在のサンフランシスコ講和体制の維持を、ヒダリ側から裏打ちしているに過ぎない。

支那が明確に尖閣の領有と、それを奪い取ることを明々白々と宣言している。これに対して、『平和的に話し合いで解決を。』なんて言うのは、チョット見には『大人の対応』にも見えてしまう。ところが、竹島が韓国の李承晩によって奪われたのは、日本が武装放棄させられてしまって、まったく軍備がなくなってしまったからだ。

十分な武装があって、はじめて国家の平和が保たれる。

そして小国の平和は、従属することで保たれる。

日本は世界の工業生産の基礎を支えている、きわめて顕著で巨大な工業「帝国」なのだと自覚せねばネ。

安倍政権は武装を整えて、法律もととのえ相手の侵略する意図を挫くために努力している。小泉純一郎政権とか、民主党の政権では、このあたりの決意が曖昧であったが為に、支那の工作員を尖閣に上陸させる、きわめて拙い対応になってしまった。

1970年代になって日本はアメリカの工業経済を、ようやく追い越した。これで、日本がその気になれば、世界一の軍備ももてるようになった。日本国の独自防衛を貶しているのは、実はアメリカなどのユダヤ的金融に、呼応しているだけの売国なのだと見抜けねばならない。

米国が直接的に日本を武力で脅せば、その時点で日米安保は失効してしまう。

つまり、そのときから日本国の実質的な世界一を目指す軍備増強がはじまる。

(なんやかんや云っても、支那とケネディ駐日大使は、日本国の防衛自助を促進させる、好い触媒の役には立っているワケで。)

米欧の湯田菌たちは、こうなるのを防ぐために、支那共産党をそそのかして、尖閣への軍事侵攻のブラフをかけてきた。『日中戦争を引き起こせと金融ユダヤ人に厳命された安倍晋三』なんて云う言い草は、【日本国の防衛はやらずに、講和体制で押さえつけられたままがよい】 (そりゃそうだ、民主党の政権時に明らかになったように、サヨクは疑似的な左翼・右翼対決の茶番劇のデク人形にすぎない。東日本大震災の被災者はそっちのけで、再生エネルギー詐欺とかで、国家予算を盗む。その財源を作るために、消費税を増税する。)

ユダヤのナンチャラとか言えば、あたかも巨大国際金融を攻撃しているようで、格好が良くも見えるのかもしれない。しかし、サヨク人形のお口をパクパクさせて言うことには、結果として、【日本国の防衛努力に水を差す。】結果としては是だけのことだ。その点では、日本国の統治システムを一貫して壊そうとしてきた、日本共産党の｢平和主義的な偽りに充ち満ちた言辞｣に半島系サヨクの｢ユダヤの陰謀論｣はよく似ている。

日本国の防衛は日本人が行う。

この原則を没却すれば、結果として｢如何に、口先で反米を騙っていても、実体は安保依存、つまり新植民地主義時代の収奪は、貿易とか金融。｣などでの日本人が収奪され続けることを、裏打ちする。それだけの結果しか生まない。所詮は半島から戦禍とか、あるいは赤狩りを逃れてきた、隠然とした従米の腰抜けの騙りでしかない。

この勇猛果敢な日本国自立の道を歩み始めたのが、わが安倍晋三政権なのだ。

それを笑止なことに、ユダヤの手先だと言いくるめようとしている。

その目的は日本国の軍事的な自立を妨害すること。つまり、なんだね。安倍政権の防衛政策を非難するものこそ、国際金融ユダヤの手先、道化なのだと知れる。

尖閣諸島は日本人が守る。

簡潔で明瞭なことだ。

疑似ニホン人が厚顔にも、口出しすることではない。

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