イランからは石油を買うな
などと言われて、
南スーダンに兵隊を出せ
なんて言われちまった。
スーダンの原油利権は、支那共産と米欧寡占金融の紛争の種なのだが
儂等、日本軍には関係がない。
そもそも統帥権なんぞを、日本政府が行使できていない。
今現在、常陽のブランケットには、239Pu 同位体純度99.36 %のプルトニウムが22 kg、もんじゅのブランケットには、97.5 %のプルトニウムが62 kg含まれている。これを再処理して取り出せば、原子爆弾30発分のプルトニウムが得られる。
しかしなあ、これを民主党・野田佳彦政権下で行えば、どうなるのか。
港区の5,000?の土地を支那に売り渡したように、何処か外国へ売り飛ばされてしまうかも。日本政府は 「 朝鮮進駐軍の末 」 達により、不当に占領されている。竹島の占領を不法占拠とも言えない、岡田克也が副総理の内閣なんて、売国を絵に画いたような陣容だ。
これでは危なくって、核兵器用プルトニウムなんて、抽出などできない。なので高速増殖炉 ｢ もんじゅ ｣ の事故なんて、ある意味では天佑とも言える。政治家はよい意味でも、嘘つきなのだ。それで自民党政権下では、プルトニウム原子爆弾の当面の必要量を、日本国内に製造保管することに成功している。そしてナトリウムとか、放射性物質にまみれた容器の中で、これは奪取されることから厳重に守られている。
そして又今度も、アメリカはイランからの原油輸入の禁止を要請してきた。
尖閣諸島への偽装工作員を用いた、領海侵犯攻撃はその支那共産党の意図に反して、日本国内の反支那感情に火を付けた。これと同じように、米国のイラン産原油輸入禁止要請は、日本国内の産業界にも、反米感情を沸き立たせる、皮肉な結果となっている。
日本の軍装でミサイル等は、ほとんどが純日本製となっている。 (アメリカ製はガラクタで、精度が悪いからこうなった。これ20年も前からのこと。だがこの事をマスコミは書かない。)
今回の福島原発事故で、日本国内の既存の原発も、その構造や部品は日本の様式に変更されてゆく。外国人から見ても、その詳細とか性能は、分析が不可能となる。もちろん東電などの役員クラスに配置された、親キムチのボンクラには何が何だか判ろうハズもない。わが郷では、｢ 毎日がクーデター ｣ と何度か書いてきた。日本の実物経済や、実証化学の世界は、朝鮮民族枠でなりすましている、｢ インチキ科学者 ｣ などには、アンタッチャブルな世界なのだ。
外国が日本に干渉すれば、核武装が早まる ポチっ とお願いします。
小泉政権下でイラクに派遣された自衛隊の諸君が、残念なことに三十数名が死亡してしまった。これを時の日本政府は隠した。福田政権下でも病死とか、あるいは自殺などと、意味不明な発表となっている。
米国や英国あるいは東欧諸国の多国籍軍では、グローバルな意味での世界の意思を表明する、連合軍とは見なされない。そこに日本の自衛隊が加われば、その正統性を増したかに見させる要素が増大する。イラクでアメリカフセインを排除して、イスラエルの天敵を駆除したかに見える。しかし残してきたマリキ政権も、モスリムの陣容なので早晩反米の色彩を濃くしてくるだろう。アフガニスタンとイラクの二正面作戦は、アメリカの財政を決定的に破壊した。北アフリカとアラブの ｢ 民主化の春 ｣ の作戦には、アメリカは積極的に参加出来なくなるほど、力が衰えてしまった。代わりに撃って出たフランスはサルコジ主導の欧州も、たった一度の作戦で疲弊してしまった。フランスの国債も評価が下げられる有り様だ。これに対して、日本の円はその価値を高めるばかり。
これ朝鮮キムチ族の嘆きをよそに、わが産業実力部隊の健在を、鮮明に示してあまりある。南スーダンにもわが自衛隊が、長期にわたって派遣され駐屯することとなる。おかす危険もあるが、得るべき現実もある。これで押しつけ憲法の、平和主義は失効の度合いを強める。『 正当防衛の応射のみ 』 などという、デタラメはマスコミの都合で、日本国内で踊るだけの言葉にすぎない。
原子力発電は 軍事技術なのだが
谷垣自民党もやっとのことで、｢尖閣諸島に自衛隊基地｣とまで、石原伸晃幹事長に言わせるまでになった。そしてその陰では、もう一艘の空母建設計画が進んでいる。可笑しな事だが、これらの艦船はDDHの名を冠している。つまり空母ではなく、デストロイヤーつまり駆逐艦のあつかいなのだ。HはヘリコプターのHである。Dがふたつあるのは、単なるオマケらしい。つまり習慣的にそうなっている。哨戒ヘリコプターを何機も積載して、シナ海を警備する。その任務は潜水艦の通商路破壊を防止することにある。潜水艦が作戦を行えば、どこの軍隊が戦争行為をなしているのか判らない。それで海洋国家の日本を守るには、対潜水艦作戦が最重要なのだ。たとえば支那などが航空母艦をくり出して、挑発を行えば、対策は簡単なこと。日本が支那との交易とか、支那国内での経済活動を止めればよい。さすれば支那が作れるのは、ニセモノのガラクタばかりとなる。これであの国は、お陀仏である。尖閣諸島への挑発、これの代償はあまりにも大きかった。今では支那は東南アジアの軍事的には、敵国と認定されてしまった。
最後に日本国の核武装について、まとめてみると此の様になる。
日本国の内部に核兵器の原料が確保されている。製造の技術もある。そして製作に一番時間のかかる、運搬手段はすでに幾つかの種類が確保されている。攻撃機や爆撃機、あるいは超長距離ミサイル、そして潜水艦とか様々だ。
ないのは、それを有効に且つ、適切な運用の出来る 『 政府 』 なのだ。
野田佳彦では無理だ。アブナイ。国賊に最終兵器なんぞ持たせられない。
それで岡田克也が副総理なのだが、竹島問題の発言一つ取っても、コイツが駄目なのはあたりき車力の車引き。
それでは谷垣自民党では、どうなのか。
その答えは敢えて書かない。
つまり日本国において、
核武装の実現を阻んでいる、
最大の要因が政治家の質なのだ。
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