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やれるもんなら やってみな

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とにかく、マスコミは

自衛隊の存在を、

すっかりと忘れてしまいたい。


 

いくつかのマスコミが、

「3時間でいいから上陸を」 と習近平がオバマに懇願したとか、 (※1)

いや、これから、するのだとか話題沸騰にしたいらしい。

それで、防衛関連株が急騰になればよい。

とか思っている。

 

 

各国のエンジニアは、やはり日本の先端技術の中身なんか、コピーなんてできない バッテリー発火は韓国メーカーが原因なのだろう。
とにかく朝鮮半島と組めば、ろくなことにならない。そして日本国内にはびこっている、キムチマスコミは787型機事故の原因究明には頬被りだ。

  2013 06 01 これじゃあ 乗れない 【わが郷】

 

 

アメリカもなあ〜、とか思う。

F-22は欠陥機で、パイロットが下手をすると排気ガスで、中毒になる。

             欠陥機 F-22 F-22

 

F-35は金食い虫で、当初の価格よりも、3倍以上に値段をふっかけて、それでもまだ完成していない。構造改革が進んで、競合すべき各社が共同して、談合組織がダンゴ虫になっちゃった。これなら  " 効率的 "  に、価格を釣り上げられる。そのうえ日本には、対空ミサイルのハードポイントが使えない、そのようなガラクタを売りつけようとしている。(このようなムタイを飲んだのは、腰抜けで、そのうえ支那の間者の、ブウブウ豚の野田民主党・泥棒ぬすっと内閣だった。)雨だって、 9.11をしでかすような、ポンコツ頭ではどうしようもない。その基地外どもの提灯もちのキムチ・マスコミが、自己の願望を全面展開して、与太記事を書いている。

 

 F-35 戦闘機 F-35 戦闘機

 


アメリカ軍がもしも、支那軍の尖閣上陸を暗黙のうちに認めても、

日本国には自衛隊という

世界有数の「軍隊」がある。

このわが軍の装備している各種ミサイルは、すでに米軍のそれを精度的に上回っている。もちろん支那のは、兵器の形をしただけの、こちらこそ本物のガラクタだ。なので、もし支那軍が尖閣の海を犯せば、この侵略軍は自衛隊のアウトレンジ飽和攻撃で、瞬時に海の藻屑となる。


 

       守屋・元事務次官

 

しかし、自衛隊には 「背広組」 という、戦後レジームの 間諜組織 があって、アメリカの威光を最大限になるように、様々な工作活動を為している。もしも支那が万が一に、尖閣に押し出してきて、自衛隊の軍事行動 (防衛出動) を、このスパイ組織・背広組が邪魔したならばどうなるのか。そもそもわが自衛隊は、島嶼が軍事力で奪われたならば、敢然と防衛力で奪還する。このような軍事演習を為している。

それにも拘わらず、支那と米国との密約などで、尖閣の防衛あるいは奪還の実行に齟齬が生じる。このような事があれば、その時こそ、「背広組」が粉砕されて日本から駆逐される日となる。

 

 

 

 

  マイヤー・アムシェル・ロートシルト マイヤー・アムシェル・ロートシルト

 

そもそも戦争はなぜ起きるのか。

それは軍とか政府の後ろにいる、国際的な巨大金融の利益を最大限にする。

 単なる金貸しが、おのれの利益のために、何十万、何百万人の命を犠牲にして、陰謀たくましくやらかしてきたのが、戦争の世界史なのだ。

 La libert guidant le peuple

 

シリア で起きていることを、ユダヤ・マスコミの色メガネを外して、冷静に見つめれば見えてくる。とにかくユダヤ金融などは、世界のどこかで戦争が無くては、軍隊という大得意の肥大化が、止んでしまう。それではならじとフランスでは サルコジ を大統領にして、北アフリカで戦争とか内乱を起こさせた。だが、この戦争屋はフランス大統領選挙で、第二期めは支持されなかった。それで、シリアで内戦をたくらんで湯田屋は、多くのゴロツキたちを送り込んだ。

 

戦争の恐怖で人々の脳みそを麻痺させる。その隙(スキ)に、政府や軍とか、その裏にいる金融が、ゼニを盗み取る。アメリカはこのダニどもに、散々勝手をされて、ついには世界に押し出してゆく、軍事予算を組めなくなるまでに、貧乏に成り果てた。

 

 古代では 鹿が犠牲だったのだが 古代では 鹿が犠牲だったのだが 


それで、日本から毟り取っている 「思いやり予算」、これだけは何としてでも維持したい。この何千億円もの日本政府からの、居座り強盗・進駐軍への 「みかじめ料」 予算は、「防衛族」 とか例えば横須賀の沖中師・小泉一家などに、様々な形でキックバックされてきた。これらのゴロツキに、カネと暴力で好いようにされたのが、民主党だけではなく、わが自民党の中にも少なからず潜伏している。

 

 

 

しかしなあとか思うのだが、水戸黄門の番組だって、45分ごろともなれば助さん格さん
が印籠を出す頃あいだ。

 

日本だっていつまでも、押し込み強盗のいいようにはされていない。日本の左翼がサヨクなものだから、とうとう保守の安倍政権側が、国民の所得を一人当たり、150万円上げる とまで言い出した。つまり黄門様が自ら印籠を突き出したとでもいうのだろう。

 

    時代は替わる。

 

日本はいつまでも芋虫ではない。

  

もうそろそろ、繭の殻を食い破って、巨大な蝶が羽化する時季だ。


     

 

支那畜が尖閣に押し出してくれば、

それこそ勿怪(もっけ)の幸いで、

わが自衛隊が勇躍する好機となる。

 

                       島嶼 防衛

 

 

支那畜さんよ

やれるもんならヤッテみな。

 

 

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 (※1)

 

中国、米に“土下座” 尖閣上陸「3時間でいい」と懇願

   2013.06.05

 訪問先のコスタリカで、彭麗媛夫人(右)とともに歓迎を受ける
中国の習近平国家主席。オバマ米大統領を籠絡するつもりだ(AP)


 オバマ大統領と習近平国家主席による初めての米中首脳会談が7、8両日、米カリフォルニア州の避暑地サニーランズで開かれる。9月に予定されていた会談が前倒しされたもので、表向き「対立より協調の拡大を優先させる」としているが、水面下では沖縄県・尖閣諸島をめぐって、中国が許しがたい工作を仕掛けていた。ジャーナリストの加賀孝英氏が知られざる内幕を暴いた。

 米中首脳会談が行われるサニーランズは、別名「米西部のキャンプ・デービッド」と呼ばれ、過去に何度も外国からの賓客を迎えている。オバマ大統領の「静かな場所で時間をかけて話し合う機会を」という提案を、習主席が受けたものだ。

 外務省関係者は会談の行方をこう語る。

 「主要議題は、中国が米国政府や国防産業に仕掛けたサイバー攻撃や、サイバー空間での国際規範の策定、北朝鮮の核問題などと公表されている。中国としては今回の会談で、新たな2大国時代の到来を告げるパートナーシップ宣言を世界に発信したいと考えているようだ。相当突っ込んだ話になる」

 しかし、甘い。実は中国は水面下で驚くべき工作を仕掛けている。

 以下、複数の米国防総省関係者から入手した情報だ。

 「9月の予定が3カ月も前倒しになったのは、中国が米国に泣きついてきたからだ。習主席は今回の首脳会談で、東シナ海や南シナ海でもめている領土・主権問題について、特に、日本と一触即発の状態にある尖閣諸島問題で劇的な決着をつけようとしている」

 「これまでも中国はあらゆるチャンネルを通じて、『尖閣諸島に人民解放軍を一時的に上陸させてくれ』と米国に必死で泣きついてきていた。例えば、『1日上陸を認めてくれ。ダメなら3時間でいい。米国に迷惑がからない方法を考えたい』と。そして、『どんな条件でも飲む』と言っている。その最後の詰めを習主席はやるつもりだ」

 何たることか。中国は尖閣強奪のために米国を買収して、同盟国たる日本を裏切らせる魂胆か。

 米国防総省関係者は続ける。

「米国が中国に面と向かってサイバー攻撃のことを言えたのも、こうした強みがあったからだ。ただ、中国が条件として出しているものは魅力的だ。米国がノドから手が出るほど欲しがっている『米企業に対する中国マーケットの特例的開放』や『人民元の切り上げ』『米国債の追加購入』等々…」

 米国が日本を裏切る。そんな事態は100%考えられないが、しかし、日本の当局はこうした情報をつかんでいたのか。

 今回の米中首脳会談について、旧知の中国人民解放軍幹部は「習主席が仕掛けた大バクチだ」といい、こう続ける。

 「習主席の権力基盤はガタガタだ。江沢民元国家主席や胡錦濤前国家主席の一派が復権し、何も決められない状態だ。経済政策も失敗続きで『中国経済7月崩壊説』まで流れている。加えて、米国主導のTPPや安倍晋三首相の独自外交で形成される『中国包囲網』への反発はすさまじい。党も軍も爆発寸前だ。習主席は早急に結果を出さなければマズイ」

 要は、安倍首相が毅然たる態度で進めてきた独自外交戦略が効いているのだ。その安倍外交の成果を中国の工作で潰されていいのか。

 幸い、日米両政府は、17、18日に英国で開かれる主要国(G8)首脳会議の場で、安倍首相とオバマ大統領との首脳会談を行う方向で調整中だ。この2回目の日米首脳会談を大成功に導くためにも、今回の米中首脳会談の情報収集、外交工作は24時間、一時たりとも怠ってはならない。

 ■加賀孝英(かが・こうえい) ジャーナリスト。1957年生まれ。週刊文春、新潮社を経て独立。95年、第1回編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム大賞受賞。週刊誌、月刊誌を舞台に幅広く活躍。一昨年11月、月刊「文藝春秋」で「尾崎豊の遺書・全文公開」を発表し、大きな話題となった。
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20130605/plt1306050709000-n2.htm

 

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