福島県産の、鯖を買った。
いつものスーパーで、目立つところに
『福島県産の鯖』 と、書かれた 鯖 が売っていた。
わざわざ、『福島県産』 と書かれているのが、気に入った。
是を売り出した、スーパーの担当者も。思うところが、有ったのだろう。
風評被害を逆手に取った、商法なのが 気に入った。
中国各地で塩の買い占め、
処理水放出で影響出ると誤った認識広まったか
2023/08/25 23:27
【北京＝大原一郎、上海＝田村美穂】東京電力福島第一原子力発電所の処理水海洋放出を受け、中国各地で食塩の買い占めが起き、スーパーなどで売り切れが相次いでいる。処理水放出により、海水を使った塩づくりに影響が出るとの誤った認識が広まったためとみられる。
食塩の棚が空になった北京市内のスーパー（２５日）＝大原一郎撮影
北京市中心部のスーパーでは２５日午前、陳列棚から大半の塩が消えた。高齢男性は「昨日も品切れで、今日もなかった。他の店を見に行く」と店を後にした。
https://www.yomiuri.co.jp/world/20230825-OYT1T50167/
いずこの国の、大衆は目先のことに 惑わされて 盲動する。
塩の製造施設があって、此処で働いて暮らしを立てている。そうした人が居るから、塩は安定的に社会に、供給されている。そう簡単に、塩が市場から消えてしまう、なんて事には為らない。
でも普通の人は、店頭から、『塩が売り切れて、消えてしまえば……』 大変なことに為った。と思うもの。
50年ほど昔のことだが、日本にも 『トイレットペーパー騒動』 というものが有った。支那人だけを、嗤ってもいられない。
トイレットペーパー騒動
トイレットペーパー騒動（トイレットペーパーそうどう）とは、1973年（昭和48年）に、オイルショックをきっかけとする物資不足が噂されたことにより、日本各地で起きたトイレットペーパーの買い占め騒動である。
経緯
1973年（昭和48年）10月16日、第四次中東戦争を背景に、中東の原油産油国が、原油価格70%引き上げを決定したため、当時の田中角栄内閣の中曽根康弘通商産業大臣が「紙節約の呼びかけ」を10月19日に発表した[1]。
このため、10月下旬には「紙がなくなる」という噂が流れ始め、同年11月1日午後1時半ごろ、千里ニュータウン（大阪府）の千里大丸プラザ（現：ピーコックストア千里中央店・オトカリテ内）が、特売広告に「（激安の販売によって）紙がなくなる!」と書いたところ、300人近い主婦の列ができ、2時間のうちにトイレットペーパー500個が売り切れた。
その後、来店した顧客が広告の品物がないことに苦情を付けたため、店では特売品でないトイレットペーパーを並べたが、それもたちまち売り切れ、噂を聞いた新聞社が「あっと言う間に値段は二倍」と新聞見出しに書いたため、騒ぎが大きくなり、騒動に発展した。
当時は第四次中東戦争という背景もあり、原油高騰により『紙が本当に無くなるかもしれない』という集団心理から、各地に噂が飛び火し、長い行列が発生したため、マスメディアにも大きく取り上げられ、パニックは全国に連鎖的に急速拡大した。高度経済成長で大量消費に慣れていた日本人が、急に「物不足の恐怖」に直面したために起こったパニックとも言われる。パニックの火付け役は、新聞の投書だとする説もある[誰によって?]。
ただ、この当時、日本の紙生産は安定しており、実際には生産量自体は同流言飛語が全国的に広まるまで、ほとんど変わっておらず、パニックが発生した後は、むしろ生産量の増加も行っていた[要出典]。
マスメディアの報道や流言飛語によって、不安に駆られ、高値で沢山のトイレットペーパーを買った消費者は、山積み保管していた。
https://ja.wikipedia.org/wiki/
支那の 『日本産の海産物輸入に 対する禁輸措置』 は、半導体製造装置などの禁輸に対する、対抗措置なのだろう。
日本が支那に対して、半導体製造装置とかの、輸出を制限すれば。支那では、そのうち 『半導体が、市場から消えてしまう。』 のだが。福島産のホタテ貝とかの、海産物は 日本国内で消費した方が 日本は貧しくならなくて良い。特ア・朝鮮人系統は、貧乏臭いので目先の、利益を追いがちだ。福島の産品を安く買って、支那で売って『元』 を手に入れる。是を国際金融の市場で売って、安い日本円を手に入れれば、2～3割は確実に儲かる。この儲けは、特アの儲けであり。日本国内から海産物が、支那などに出て行ってしまうので、日本国内では価格が少しばかり、上がることになる。つまり日本の庶民は、損をすることとなる。
面倒くさい事を、つらつらと書いたが、
福島県産の魚介類が、支那の輸入禁止で売れなくなれば。
日本国内で売れば良い。
そして、件のスーパーでは、『福島県産』と銘打って売り出した。
そして、儂は 買った。
そもそも、支那産の食品なんて、日本国内では それほど 売っていないし。日本人は、支那産など買わない。まあ、是で おあいこ なのだ。
特ア・のマスコミが、反日・侮日のニュースを流せば。特ア・の商売に差し支えが出る。そして、福島の漁業者は、困るのだろうか。売れなければ困るが。普通の日本人は、風評被害を煽ってきた、特ア・マスコミを憎んでいる。なので、儂のように 『福島県産』 と謳ってあれば、余計買うに決まっている。
特ア・マスコミが、『経営のカリスマ』 とか、賛美していた。
カルロス・ゴーン氏は、日産の自動車生産会社としての企業価値を、毀損し続けた。商品を安く作ろうとする。この事が、当地の経済を壊すことになる。コストを下げれば、商品がよく売れる。なんて、思ってしまうのは、性根が貧乏臭いから．一台が 350万円の電気自動車を売るよりも。売値が、壱千万円の高級車を作って、売る方が 社会が豊かになる。
カルロス・ゴーン氏は、単なる 経済オンチ であった。
そして、マスコミも 経済の点数は 赤点 である。
落第生なのだ。
ゴン太郎は、日産職員の 首を 何万人も切った。
是だけ、日本国民の経済を、奪ってきた。
最近も、『三方良し。』 を書いたが。
一方だけ、儲けを 最大にすれば。
他の、二方が 駄目になる。
ホウボウ | 魚類 | 市場魚貝類図鑑 (zukan-bouz.com)
そして、最後になれば。天に唾すれば、自分が唾棄されることとなる。
日本にだけ損を与えたい、『支那政府の対抗策』 は、支那人が福島の美味しい、ヒラメやホウボウが喰えなくなることなのだ。夜郎自大に、『自分は頭が良い。』 とか自認している御仁は。実は世界が見えていない。数字は仮象に過ぎずに、実物は 産品とか、品物そのもの。福島の魚介類は、日本の お宝 なのだもの。是を支那に売って、『元』 なんて貰っても、落葉しつづける、枯れ葉なんかもらっても、しょうも無い。
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