指揮統制機能 なども 含めること
わが郷・左近尉は、10年以上も前から、敵基地攻撃力の保持を、提言してきた。そして、名前は 『反撃能力』 と、屁垂れたが。敵国の 「指揮統制機能」 つまり、明け透けに謂えば、『敵国政府』 だとか、『軍令指揮所』 も攻撃の対象としたのは、的を得ている。
敵地攻撃ミサイルの射程は、敵空母艦載機の作戦空域の、外からと想定すれば。
射程は、1,500㌔ 以上は必要だ。
それと、惚け爺の戯言だから、明け透けに書くが。
公海から、北京までは 1,500㌔ 程度あれば。十分に、届く。
当然の事、弾頭は 何度も書いてきたが。行政府の建物を、確実に破壊するには、0.2キロトン(つまり、TNT火薬にして、1頓爆弾を、200個分) の戦術核である。日本の超先進的な科学工業力をもってすれば、ホイチョイと作れてしまう。
こうした、日本の実力の現状を見て。
それと、1980年代あたりから。日本のミサイル体系は、日本独自のモノとなった。
それで、米支は 日本を攻撃してきた。
日本経済その物の、破壊である。
中曾根康弘氏や、橋本龍太郎氏の時代が、そのはじめであり。彼らの、セイジは 内応であった。そして、小泉純一郎氏の時に、その内応は完成した。そして、安倍晋三氏が 『後の祭り』 を舞うこととなった。
だが、殆どの日本の覚醒した人々は、旧連合国側の日本攻撃に、気が付き。内心は、大いに 怒っている。
それで、各政党は 『敵地攻撃力』の保持には、反対できない。
つまりナンダね。
『憲法改正』も、必要なのだが。
是は、観念的な、『気持ちの満足を得るもの。』であり、敵基地攻撃力の保持こそが。真の日本国独立を、保障するモノである。
政権というものは、『外敵の存在』 をもって、初めて結束力が最強となる。ネオナチ・ユダヤとの、『特別軍事作戦』 で、プーチン政権は より強固となった。そして、寝坊助ジョーの米国は、様々な旧式装備の、店晒し在庫の一掃ができて、ご機嫌なのか。世界のリーダとしての、『戦争終結の調停』 といふ、大仕事の存在を、コロリ と忘れてしまっている。
東部要衝が危機的状況
ロシア軍が投降要求―ウクライナ
2022年06月14日 22時10分
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【イスタンブール時事】ロシア軍の攻撃が続くウクライナ東部ルガンスク州の要衝セベロドネツクで、ドネツ川の対岸からの連絡路となっていた３本の橋が全て破壊され、ウクライナ側は危機的な状況に陥っている。同州のガイダイ知事は１４日、「セベロドネツクの状況は著しく悪化している」と指摘し、ロシア軍が抵抗拠点の化学工場などに攻撃を続けていると表明した。
ロシア国防省は１４日、化学工場から民間人を退避させるための「人道回廊」を１５日に開設する用意があると発表。
東部要衝が危機的状況 - 岩淸水 (goo.ne.jp)
岸田文雄氏は、中曽根・橋竜そして、小泉純一郎氏の、反日・売国の政治 に、安易に戻ってしまった。それで、安倍時代の戦時に強い円。から反転して、戦時に弱い円に戻ってしまった。
『敵基地攻撃力の保持』 の政策には、岸田氏も反対はしない。
しかし、彼は 実行 は出来ないだろう。
安倍氏の政策には、異を唱えない。
しかし、進んで 此の 政策を、進めたりはしない。
ならば、それぞれの任にあるもの。そう、自分で確信している、そうした方がたが、『主体的にやるしかない。』
まあ、そして この該当 各社が何処なのかさえも。是も、機密ではある。
日本の科学力を、もってすれば。上の機体の、半分以下に 小型化する。ナンテ、簡単な事と思われる。つまり、P-1 程度の機体でも運用できる。そしてできる事ならば、F-2 後継機でも、運用できる。
プーチンの 「大誤算」…
ウクライナが“武器のブラックマーケット化”しかねない「ヤバすぎる現実」！
2022 06 08 (水) 8:02
対戦車ミサイル、無人機、自動小銃、弾薬…
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米軍は5月25日、携帯型の地対空ミサイル「ステインガー」1468基をウクライナに追加供給するための契約(6億8700万ドル相当)を米防衛大手レイセオンと締結した。
経済危機に陥ったウクライナに貯蔵されていた大量の武器が世界各地の紛争地に流出した。21世紀に入るとその動きは鎮静化したものの、2014年のロシアによるクリミア半島の併合や親ロシア派武装勢力によるウクライナ東部ドンバス地方の一部掌握を受け
プーチンの「大誤算」… - 岩淸水 (goo.ne.jp)
昨日はワクチンを打てば、その部分が壊死するとか、ケロイドになる等と書いた。当ブログへのアクセスは、それほど増えてはいない。しかし、クリックを多く頂戴させて頂いている。日本国民は冷静に、事の成り行きを注視している。先の大戦では、無辜の銃後の人々が、軍事国際法違反の攻撃で被害にあった。最近では、やはり一般市民が、被害に遭っている。もう、20年にもなったのが、オウムによる大量殺戮事件である。このオウムを蔓延らせた、その最大の要因はマスコミの煽りであった。今回の、ナンチャラ人質事件も、マスコミは共犯である。
多くの日本人は、マスコミの流す情報を可笑しいと、常々感じている。
テロに反攻 - 我が郷は足日木の垂水のほとり (goo.ne.jp)
外国人労働者を、多く受け入れれば。
日本の治安が、乱れるのは。多くの方々が、指摘する その通りである。
また、外国からの 安いチープな製品を輸入すれば。日本国内の製品が、ある程度は被害を受ける。そして、一番の反日経営とは、日産だとか、パナソニックの様に。工場などを、そっくり 支那など外国へ移動してしまう事。だが、新型コロナの事もあり、ロシアのウクライナ侵攻の事もあり。グローバリズム一辺倒には、大きなリスクが有ることが、多くの事人の知ることとなった。
岸田氏の政策は、旧来の政治に 漫然と戻したこと。是により、米国の利上げ政策の、煽りを受けて。急激に、円安であり。輸入原材料は高騰し、庶民は値上げに脅かされる。
岸田氏の課題は、『安全保障』 だとか、『庶民の生活の安定と向上』 なのだが。まあ、彼の力量から言ったならば。まず、無理だろう。この様な岸田氏だが、マスコミは彼を支持している。何となれば、マスコミは反日であり、『日本沈没』が、大好きなのだ。
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