韓国経済を　終わらせる

最初にポチっとお願いします。m(_ _)m

　鳥島の概要は、直径2.7kmのほぼ円形の火山島。アホウドリの繁殖地として、注目を浴びている。海面上からの高さは約400mある。しかし海底からの比高は約800mもある。玄武岩〜安山岩(SiO2 48〜60％)の成層火山である。山頂部に直径1.5kmの外輪火口があり、その中に2つの中央火口丘、子持山と硫黄山がある。島の北斜面にはマグマ水蒸気爆発による馬蹄形火口が2つある(その１つである兵庫湾は1902年に生成)。
　1902年には、島の南方海中、頂上部、北海岸で強い爆発的噴火を起こした。1939年には安山岩マグマ(SiO2 54％)の活動により、頂上に噴石丘硫黄山を形成、北方の千歳浦・兵庫浦へ溶岩が流下した。現在は硫黄山付近で硫気活動。
　1947年に気象庁鳥島気象観測所が設けられたが、1965年11月の群発地震で全員撤退、無人島となる。 (参考資料)

　アホウドリ復活への軌跡【バーチャルラボラトリ】

　今繁殖期直後の鳥島集団の推定個体数は、7歳以上の成鳥が1,254羽、1歳から6歳までの若齢個体が推定1,394羽、今シーズンに巣立った幼鳥は353羽で、合計約3,000羽となりました。3000羽には到達できないという昨年の"悲観的"予測（第106、107回調査報告）ではなく、それ以前の予想（第105回調査報告）が的中したといえます。

　アホウドリ集団の死亡率は平均して年率4.5％と見積もられ、来年の同時期までの1年間に3,000羽のうち約135羽が死亡し、2,865羽が生き残るでしょう。来シーズン（2012-13年期）の繁殖つがい数は約550組（従来コロニー西地区310組、同・東地区102組、燕崎崖上8組、北西斜面130組）と予測され、繁殖成功率がこれまでと大きく変わらなければ（最近5年間の平均は70.1％）、巣立ちひな数は380-385羽となるのですが、来シーズンからは小笠原諸島聟島にひな（15羽）が運ばれないので、その分（繁殖成功率にして約3％）が上積みされて、390-400羽のひなが巣立つと期待されます。したがって、来シーズンの繁殖後の総個体数はおよそ3260羽となるはずです。

　つぎの2013-14年期には、約590組のつがいが約420羽のひなを育て、さらに2014-15年期には640組が450羽、2015-16年期には700組が500羽弱のひなを育てると予想されます。その後の繁殖つがい数と巣立ちひな数、総個体数の予測を表2にまとめました（第100回調査報告をも参照）。もし、現在の環境が変わらなければ、少なくともこれから約10年間は、ほぼこの数字に沿って鳥島集団は成長・回復してゆくはずです。
　http://www.mnc.toho-u.ac.jp/v-lab/ahoudori/research/report/no108-0405/108.html

日本人は日本だけのことをやる。

　そうすれば、平和で安泰が引き続く。

　かともおもうが、そうは問屋が卸さない。

　金持ちで努力家のまわりには、おかしなヤカラが群れてくる。

日本国防衛は、喫緊の課題なのだ　　ポチっとお願いします。

　さて本日は日曜でもあるし、信天翁が努力の甲斐あって、自然繁殖できる数まで回復した。

　やれメデタシ、で記事を終わりにしたかったが、

　お馬鹿な、李明博・韓国大統領のことも、かかねばと思う。

日韓通貨スワップを止めて、

韓国への資本財の輸出もやめる。

　　こうすれば、韓国経済は崩壊する。

しかし、この事が「韓国の崩壊」を意味するものではない。

　わが郷の左近尉が思うに、これは一見荒療治のようにも見えるが、韓国経済の異常な貿易依存を廃止する良いきっかけとなるのだろう。今回の日本の、消費税増税分の大半にも及ぶ、日韓貿易の対日赤字。これを埋め合わせるための、日韓通貨スワップ協定。これが無くなれば、韓国は精密部品とか、高級素材を自前で開発せねばならない。日本と対抗出来る工業技術の育成には、今までの何十倍もの研究開発費を投じなければならない。これによって韓国の貿易産業は、慢性的な赤字になってしまう。　

　これでは、

韓国に取り憑いた湯田菌は

　　干上がってしまう。

　つまり韓国はわが身に憑いた、おぞましきユダヤの腐朽菌を根絶やしにする、絶好の好機なのだ。

　しかし、マスコミを握るものは韓国の場合も、ユダヤの金融資本である。この事をかけば、その記事はかならずボツとなる。

通貨スワップ縮小と非常任理事国の不支持まで　日本の攻勢強まる【東亜日報】

AUGUST 18, 2012 06:25

　日本政府が、韓国に対する波状的な外交攻勢に乗り出している。李明博（イ・ミョンバク）大統領の独島（ドクト、日本名・竹島）訪問直後、「日韓関係全体に及ぼす影響に配慮してきたが、もうそのような配慮は不要になった」という玄葉光一郎外相の発言を実践に移すような動きを見せている。独島領有権問題の国際司法裁判所（ＩＣＪ）への共同付託を韓国に提案したうえ、韓日通貨スワップの規模縮小を検討する発言まで出ており、今回の事態の波紋は計り知れない状況だ。両国の外交関係者は、「政治の季節」が過ぎれば、両国が冷静を取り戻すと見ている。

●全方位に拡散する日本政府の対応

当初「領土問題は領土問題で対応する」という日本政府は、李大統領の「天皇謝罪要求」発言後、急激に戦線を拡大している。１７日、ＩＣＪへの提訴と１９６５年の国交正常化時に交わした合意文書に基づく調停を提案することも明らかにした。さらに、安住淳財務相は、韓日通貨スワップの規模縮小の可能性を示唆した。安住財務相は、李大統領の天皇謝罪要求発言に対して、「日本国民の感情を逆なでする発言は、看過ならない。完全に冷静に判断することはできない」と述べた。専門家らは、安住財務省の発言が国内の外国為替市場に及ぼす影響は直ちには制限的だと見ている。外国保有高が十分であり、米国、中国とのスワップラインが堅固なためだ。

保守寄りの産経新聞は、日本政府が１０月に国連総会で決定される韓国の国連安全保障理事会非常任理事国の進出を支持しない可能性があると報じた。同紙は、「日本政府内では、国際法に基づく紛争の平和的な解決に後ろ向きな姿勢を示す韓国は、国連安保理の非常任理事国にはふさわしくないとの意見が強まっている」と伝えた。韓国は、日本の支持に関係なく、すでに十分な支持を確保している。

与党民主党は、李大統領の独島訪問と香港活動家の尖閣諸島（中国名・釣魚島）上陸に抗議する衆議院と参議院の決議案を２０日に提出することを決めた。野党の「新党大地・真民主」の鈴木宗男代表は、島根県が主管する「竹島の日」の行事を中央政府が主管する内容を決議案に含めるべきだと主張した。日本政府は来週中にも関係閣僚会議を開き、追加対応を協議する方針だ

●「政治の季節」後、冷却を期待

独島に対して、「韓国と領有権争いをしている竹島」という表現を使った読売新聞など日本のメディアは最近、「島根県、竹島」と表記している。政府や政界も、「韓国が法的根拠なく占有している」という修飾語を「韓国が不法占拠している」に変えた。強硬になった日本の世論の主導層のムードをうかがわせる。谷垣禎一・自民党総裁ら野党の保守層は、民主党政権の弱腰外交が今回の事態を招いたと猛攻を浴びせている。

衆議院の解散と総選挙が近づいている中、支持率が２０％台に落ちた野田佳彦首相としては、世論に敏感にならざるを得ない。野田首相と谷垣総裁が、早ければ今定期国会が終了する９月８日に衆議院を解散する約束をしたという説も日本政界に広まっている。

日本政府の対応が、「象徴的な措置」に終わるという分析も出ている。ＩＣＪの提訴や調停手続きは、韓国が拒否すればそれまでで、日本もこれをよく承知しているということだ。通貨スワップの規模縮小も議論はされているが、破局を覚悟しない限り、全面的な経済関係の断絶措置にはつながらないという見方が優勢だ。

早稲田大政治経済学部の深川由起子教授は、「日韓両国は歴史や領土問題で対立を続けてきた。今後もそうだろう」とし、「衝突しつづければ、得になることはなく、損失だけが大きい。政治の季節が終われば、冷静になることを期待する」と述べた。
http://japanese.donga.com/srv/service.php3?biid=2012081898788

　この東亜日報というメディアも、チョウセンキムチ族の新聞なのだろう。思わず、「独島に対して、」などという表現を使ってしまっている。

　日韓貿易はわが郷では何度も書いているが、毎年日本側の 2兆円ほどの輸出超過である。

　この赤字分を、対米とかヨーロッパ向けの輸出で補っている。

　それがたとえば、世界金融危機などの非常時ともなれば、輸出が落ち込んで外貨が稼げなくなる。

　そのときの非常用の外貨を調達する手段が、韓日あれっ違った、日韓通貨スワップ協定だ。これを民主党政府は、見直すと言いだしている。どこまで本気なのか。わが郷では、日本全体が韓国大統領・李明博の暴言に怒っていることから、いわゆるガス抜きを言葉だけでしているのだろうと思っている。思ってはいるが、日本国の財務相・安住までもが、つよく制裁を臭わせれば、韓国国債まで売られて金利が上昇する。

　売国で韓国追従の民主党が何を言っても、それが確実な韓国制裁政策へと発展することは期待できない。

　しかし今の現実を評価的に把握すべきは、「韓国が経済制裁にあわてふためいている」この事なのだ。

　日本の精密機器とか、優秀な素材がなければ、韓国は外国へ輸出する製品が作れない。

　そして何よりも、日本人が知り始めたことがある。

　韓国や最近の支那経済は、日本製品の海外における競争力を、減殺するために世界金融、つまりわが郷謂うところの、ユダ金によって、育成されてきた。南京大虐殺なんてぇ与太は、東京大空襲とか、広島・長崎への原爆投下を、中和するための、デタラメだ。国際戦時協定を蹂躙した、無辜の市民を、実数で百万人も虐殺した。このことの落とし前は、かならずもたらされる。それが悠久の歴史を学ぶ者の常識である。米国大統領を暗殺して、次のトルーマン大統領に、国際法違反を強いた。今のシリア情勢を見れば、金の力で戦争の狗たちをけしかける。このユダヤのやり方が、賢明な諸氏には見えてしまう。しかし、おつむりの温かい、サヨク諸氏にはこれが見えない。

　九条を死守したいヘイワ主義者は、結果的には虐殺者の核兵器専有を、ものの見事に後押ししている。

　いま、ネットウヨク諸君の、憎しみの対象が、特アと呼ばれる、支那とか朝鮮そして台湾の地域のことである。

　冷静に見てみれば、この特ア憎しの風潮・気分は、湯田屋の工作でキムチ間諜あたりが暗躍して実現している。

　2チャンネルなどは、この最ウヨクなのだろう。

　50代から上の管理層は、早晩マスコミの世界からリタイアしてしまう。なので、今まで通り馬鹿な侮日と、その裏側ではユダヤにおもねる記事ばかり捏造してきた。それで良いと思っている。しかしなあ、キムチ・マスコミの若い衆はこれから何十年も、このような馬鹿な真似ばかりやってはおれぬ。それで、いついついネットの論調に見習って、まともな仕事もしなければ。などと思っている、今日この頃なのだろう。

とにもかくにも、日本人が本当に怒ったならば、とっても怖いのだ。

　なので特アの諸君も、貿易に頼った経済を止めること。

　それと、日本人を敵視する政策を支持しないこと。　(これをやらねば、支那とか朝鮮半島は、日本国との軍備増強の競争となる。日本はこれは望むところだ。支那畜やキムチなんぞは、官僚とか政治家などがほとんどの予算を盗むので、ガラクタしか造れない。)

　これをしっかりと自覚して、自分らのユダ金に取り憑かれた政府を変えないことには、これからは遣って行けないこととなる。仏の顔も三度という。支那は決定的に、日本人を怒らせてしまった。チョウセンマスコミは書かぬが、支那経済は貿易では遣って行けない段階に突入してしまっている。韓国もすぐにおなじ様な事態を迎える。

　その意味では、韓国は李明博という、良い政治家に皮肉で言うのだが恵まれた。

　おかしなユダヤ経済を吹き飛ばす。その導火線に火をつけたのが、阿呆な明博なのだ。

　日本に頼れない経済の構築。

　これに邁進すれば、物欲しそうな、詐欺師のような、強盗のような、

　凶相から解き放たれて、もっとまともな表情になるのだろう。

八紘一宇は、それからのこと　　ポチっとお願いします。