支那畜の与太ばなし

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毛沢東の共産党は名ばかりで、実態は軍服を着た野盗の群れだった。

それが日本国が終戦を決意し、支那から撤収した。

残された大日本帝国軍の軍装をえて、そのゴロツキ部隊が

国民党を支那大陸から駆逐した。

つまり、毛の狂惨党が権力を奪い得たのは、

先帝陛下の終戦の詔ゆえである。

現在の支那政権は、棚ぼた政権であり

日本軍とは、まともな決戦など、ひとつも行っていない。

●民衆のものは何も調達をしなかったのか

大部隊が行動する場合多額の軍用金が必要となる。地主階級を2000万人殺戮したという。

その財産を調達したというが地主とはどの程度なのか、ただ自宅を持っているだけでも地主階級と呼ばれ、粛清されたのである。小金を持っているものは民衆に入らないのか

　共産党軍（八路軍または新四軍）は国民党から「共匪」と呼ばれ続けたが、彼らの民衆への略奪・暴行、地主に対する「清算闘争」など、いわゆる「共匪暴行」に関する研究書や写真は山ほどあるという。

　一九二七年八月に誕生したとされる共産党軍（紅軍）は、別名「共産土匪軍」とも呼ばれた。

当時井崗山に走って匪賊と合流した彰徳懐指揮の「工農紅軍第三軍団」などはまさに「土匪軍」

（東京朝日新聞）と形容する以外ない者たちだった。昭和三（一九二八）年六月十三日、同軍は鉄鋼で有名な大治県城を占領して大略奪を行ない、監獄を破って囚人を解放した。土匪軍は鉄鋼・石炭・セメント会社にそれぞれ二十万元を要求した。まさに強盗である。
中国共産党軍（八路軍）の規律厳正の神話は戦後の創作【徒然なるままに】

毛沢東万歳。略奪万々歳。【わが郷】

なにも、出鱈目なのは『従軍慰安婦』の捏造神話だけではない。支那共産党は、錦の御旗の「共産主義」など、金持ちから金品を奪って殺すときの、単なる「ヘリクツ」にすぎない。金持ちは貧乏人から「搾取」(ホントかよ) して豊かになった。なので、強盗ではなく、「返してもらう」だけだとの、盗人の言い訳にすぎない。

わが帝国軍の中にも、『共産主義』にだまされて、その野盗が本質との、実態を見抜けなかった、クルクルパーが多くいて、狂惨八路軍に協力する馬鹿者が多くいた。

支那共産党とか、ソ連に共感する馬鹿者は、現実を知らないお坊ちゃまとか、お嬢様に多い。

そのアホウが欺されて、共産党の犬になる。その犬を撃ち殺せねば、わが日本がどれほどの損害を被るのか。

現在の日本でも、支那とツルんだ米欧の金融ゴロとか、その飼い犬によって、どれほどの日本の国富が騙し取られていることか。

中国、戦勝行事に安倍首相招待も

　　　「誠意あれば歓迎」

　　2015年3月8日22時59分

　中国の王毅（ワンイー）外相は８日の記者会見で、「反ファシズム戦争勝利・抗日戦争勝利７０周年」の記念行事に「あらゆる関係国の指導者を招待する」と述べ、安倍晋三首相の行事参加も受け入れる用意があることを明らかにした。同時に、王氏は「誰であれ、誠意さえあれば我々は歓迎する」とも強調した。

　中国側は国際社会が注目する記念行事で安倍首相の出席も拒まない姿勢を示す一方、安倍首相の歴史認識を見極めた上で招くかどうか判断すると牽制（けんせい）した形だ。ただ、招待されたとしても、日本政府が応じるかは不明だ。

　会見は北京で開かれている全国人民代表大会（全人代）にあわせて開いた。
http://www.asahi.com/articles/ASH3851YJH38UHBI00D.html

竹中平蔵【構造改革】

どちらが正しいかではなく、

どちらの立場に立つかだ

(安倍チンのやっている金融政策は、言葉とは裏腹に国民経済を困窮化させてきた。サヨクだって、この詐欺話の曖昧さを解き明かして、国民にその不誠実さを説明できる、器量など無かった。なので日本国のみんなは、仕方がないので、まだマシな安倍政権を、とりあえず選んだ恰好になっているだけ。つまり、ちゃんと国民の立場で、鮮明にモノが言える政治家がでれば、状況はガラリと替わる。ロシアのプーチンは、それが出来た。つまり、ロシア国内のグローバリスト、つまり小臭い金融の詐欺師達を退治することに成功している。)

経営者は一般従業員の、10倍の報酬が上限とのルールを思い出すべし。

20億円の役員報酬を得るならば、一般社員には、一人に 2億円の年間所得を実現させねばならない。そんな、べらぼうな儲けが出る仕事は、金融以外には考えられない。

つまり、アベノミクスのカネを使って、株価を上げる。その為には、社会保険のカネを福祉には使わずに、金融博打にまわして、これで株価を押し上げる。それで、怪しい紳士たちが、濡れ手で粟の躍り食い。上がった株を、ナンチャラ (年金積立金管理運用独立行政法人、いわゆる GPIF) が儲けを確保せんと売れば、ロットがデカいのでたちまち株価は下落する。つまり、年金などのカネは損して減ることが運命づけられている。この損失は、膨大な額になる。

　　　政府は大衆収奪機関。

　　　　　(しかし国民は、政府権力の泥棒・詐欺師的な本質など知らない。)

　　　2015 02 19 国民の年金だけにリスクを負わせる安倍政権【BLOGOS】

国民の大多数が賢くなる必要はない。

経済の実態を担っている、中間層の技術者とか管理者が、正確に経済の状況を把握できて、不正を許さない状況を造れればよい。その為には、ナン拾万人程度の覚醒した、日本国民がでれば容易に、この特ア朝鮮系に好き勝手をされている、この状況を変えられる。TPPの問題が、その手始めであった。

　　経済界全体と、

　　一般国民との戦いではなく。

国際金融のどあほうとの戦いなのだから、相手はたかだか、多くて何万人程度の頭数しかいない。また、このアッチ側で戦いを仕切れるほどの、知恵者なんかほとんど居ない。竹中平蔵などが、そのイデオローグなのだが、たかがあの程度の論陣しか張れない。そりゃそうだ。彼らは金融博打で、ン億円の報酬を得たい。しかし、これって、実体経済へ流す資金を猫ばばして、金融のイカサマ博打でもうけようって。虫のいい話だ。ならば、博打で儲ける者がいれば、損する者もいる。泥棒が言っていることが正しいのか、額に汗して働く者たちが言うことが正しいのか。この様なことは、子供でもわかる。ただ、経済学者(嗤い)は、小難しいターム (経済用語) を駆使して、素人を煙に巻いている。其れだけのことなのだ。

フジテレビの株価操作で、一般株主とか、日本の社会は大損したわけだが。

　フジ・テレビは　ペテン師放送局

そのケツぬぐいは、放送局の従業員とか、あるいは宣伝を依頼している事業者つまりスポンサーが、かぶっているわけだ。このような、状況を正確に説明できれば、日枝なんぞはトットト辞めねばならぬ。ところが、これに斬り込む、論陣がほとんど無い。

この温い状況を、なるべく早く変えねば

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